投稿者: 白井 達之｜POSレジ・システム開発者

アパレル・服飾店のPOSレジ選びでは、初期・月額費用はもちろん、サイズ・カラー別の在庫管理やECサイトとの連動といったショップ運営を効率化する機能性が何より重要です。

この記事では、アパレル・小売店におすすめのPOSレジ比較表をはじめ、失敗しない選び方や、導入前に知っておきたい「POSレジとは」という基本まで分かりやすく解説します。

アパレル店にPOSレジが必要な理由

アパレル店舗では、商品の種類の多さや販売方法の違いによって、次のような課題が発生します。

• サイズ・カラーごとに商品を管理する必要があり、在庫確認や棚卸しに手間がかかる
• 店舗・ECサイト間で在庫情報を共有できず、売り越しや販売機会の損失が発生する
• セールや会員割引などの条件が多く、会計ミスや割引の適用漏れが発生する
• 商品確認やポイント処理、袋詰めなどの作業が重なり、会計に時間がかかり、レジ待ちが発生する

こうした課題の解決には、アパレル特有の業務に対応したPOSレジの導入が有効です。

アパレル向けPOSレジとは

アパレル向けPOSレジとは、商品の会計に加えて、サイズ・カラー別の在庫管理や売上分析、顧客管理などができるレジシステムです。

一般的なPOSレジの機能に加え、アパレル特有の在庫管理やセール対応、ECサイトとの連携などに対応した製品もあります。

アパレル向けPOSレジの機能｜できること

アパレル向けPOSレジには、会計処理だけでなく、在庫管理や売上分析、顧客管理などの機能があります。主な機能とできることを以下の表にまとめました。

※対応機能はPOSレジによって異なります。

アパレル店にPOSレジを導入するメリット

アパレル向けPOSレジを導入すると、在庫管理や会計業務の負担を減らし、販売機会の損失防止や売上改善につなげられます。

• 売上分析機能により、売れ筋商品やサイズ別の販売動向が分かり、仕入れや在庫配分を改善できる
• サイズ・カラー別の在庫管理機能により、在庫確認や棚卸しの作業負担が減る
• 店舗・ECサイト間の在庫連携機能により、売り越しや販売機会の損失を防げる
• セール・割引管理機能により、会計ミスや割引の適用漏れが減る
• バーコード読み取り・ポイント管理機能により、会計時間が短縮され、レジの待ち時間が減る

アパレル向けPOSレジ一覧｜料金・機能を比較

アパレル向けPOSレジは、無料で始められるものから高機能な有料タイプまで幅広くあります。
料金だけでなく、在庫管理・決済連携・対応端末の違いによって使い勝手は大きく変わります。
下の表では、主要POSレジの初期費用・月額費用・対応決済・連携機能をまとめて比較しています。

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タイプ別｜おすすめのアパレル向けPOSレジ

初期費用を抑えて導入するなら無料・低価格のPOSレジを選ぶ

小規模なアパレル店舗には、基本的なレジ機能を無料で使えるSTORES レジ、Square POSレジ、Airレジ、スマレジがおすすめです。

無料プランは基本機能のみで、必要な機能を有料プランやオプションで追加する形式が多いため、在庫管理やEC連携などを含めた月額料金を確認してください。

カラー・サイズ別の在庫を管理するなら小売・アパレル向けPOSレジを選ぶ

商品数が多い店舗では、SKU単位の在庫管理や棚卸し、入出庫、店舗間移動に対応したPOSレジがおすすめです。

パワクラは店舗・EC・倉庫の在庫連携に対応しています。

EC・複数店舗・倉庫をまとめて管理するなら一元管理対応のPOSレジを選ぶ

ECサイトや複数店舗を運営する場合は、実店舗・EC・倉庫の在庫を一元管理できるPOSレジがおすすめです。

STORES レジはSTORES ネットショップ、Square POSレジはオンライン販売との連携に対応しています。パワクラは店舗・EC・倉庫の在庫連携が強みです。

おすすめのアパレル向けPOSレジ比較10選

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アパレル向けPOSレジの比較ポイント

SKU管理と商品登録の方法を比較する

アパレル向けPOSレジでは、カラー、サイズ、ブランド、シーズンなどの商品属性を登録できるか確認しましょう。

同じデザインの商品でも、カラーとサイズの組み合わせごとに商品コードや在庫数を管理できなければ、正確な在庫状況を把握できません。CSVによる商品一括登録、バーコード発行、商品画像の登録にも対応していると、商品数が多い店舗の登録作業を削減できます。

比較時は、登録できる商品数、SKU数、商品属性、CSV登録、バーコード管理の対応範囲を確認してください。

在庫管理と棚卸しの対応範囲を比較する

「在庫管理対応」と記載されていても、利用できる機能はサービスごとに異なります。

販売数に応じて在庫を更新する基本機能だけでなく、入荷、出庫、発注、返品、廃棄、在庫調整、棚卸し、店舗間移動まで管理できるか比較してください。複数店舗では、他店舗の在庫照会や移動依頼にも対応していると、欠品時に別店舗の商品を活用できます。

アパレルではSKU管理だけでなく、在庫がいつなんで動いたかが履歴まで確認できることが重要です。

EC・複数店舗・顧客管理の連携範囲を比較する

実店舗以外でも商品を販売する場合は、EC連携や複数店舗管理の範囲を比較してください。

確認する項目は、対応するECカート、商品情報と在庫の連携範囲、データの反映頻度、店舗間在庫移動、本部管理、顧客情報やポイントの共通化です。

アパレルでは、実店舗で試着した顧客が後日ECで購入するなど、複数の販売チャネルをまたぐ購買行動があります。店舗とECの購入履歴をまとめて管理できれば、顧客ごとの購入傾向や好みを把握し、販売施策へ活用できます。

現在の店舗数やECサイトだけでなく、今後追加する店舗や販売チャネルまで管理できるかを比較してください。

初期費用・月額料金・サポート体制を比較する

POSレジの費用は、システムの月額料金だけでは判断できません。iPadや専用端末、バーコードリーダー、レシートプリンター、キャッシュドロアなどの周辺機器代も必要です。

在庫管理、複数店舗管理、EC連携、顧客管理が有料オプションとして提供される場合もあります。必要な機能を利用した場合の初期費用と月額料金を比較してください。

サポート体制では、問い合わせ方法、受付時間、初期設定支援、現地対応の有無を確認します。店舗営業中にレジが停止すると販売できないため、会計件数が多い店舗や複数店舗を運営する事業者は、導入後のサポートも重視してください。

POSレジの種類

POSレジには、主にターミナル型・パソコン型・タブレット型の3種類があります。アパレル店舗では、店舗の規模や会計件数、使い方に応じて選びます。

小規模店舗にはタブレット型、既存のパソコンを活用するならパソコン型、会計件数が多い大型店にはターミナル型がおすすめです。

アパレルにPOSレジを導入するデメリット・注意点

アパレルにPOSレジを導入する場合、便利になる一方で、サービスの選び方によっては管理の負担が増えることもあります。

多機能なPOSレジは、在庫管理、顧客管理、複数店舗管理、スタッフ別売上管理などに対応できます。しかし、個人店や小規模なアパレルショップでは、使わない機能が多いと設定や管理の手間が増えます。必要な機能に絞って選ぶことが大切です。

また、店舗規模に対して高機能なサービスを選ぶと、月額料金やオプション料金が負担になります。たとえば、1店舗のみのアパレルショップで複数店舗管理や高度な分析機能まで含まれるプランを契約しても、十分に活用できなければ費用に見合いません。

さらに、ECサイトや在庫管理システムを利用している場合は、POSレジと連携できるかを事前に確認する必要があります。連携できないサービスを選ぶと、店舗とオンライン販売の在庫を別々に管理することになり、確認や更新の手間が増えます。

POSレジの導入では、レジ本体、タブレット、周辺機器、クラウドPOSソフト、決済端末、初期設定費などの費用が発生します。店舗運営の効率化やインボイス対応、キャッシュレス対応を進めたい一方で、初期費用の負担が気になる事業者も多いでしょう。

こうしたPOSレジ導入費用は、国や自治体の補助金、助成金を活用できる場合があります。ただし、制度ごとに目的、対象経費、補助率、上限額、申請方法が異なります。交付決定前に契約、発注、支払いをすると対象外になるケースもあるため、導入前の確認が欠かせません。

この記事では、2026年にPOSレジ導入で確認したい補助金、助成金を一覧で整理し、各制度の概要、対象になり得る費用、申請時の注意点を解説します。

POSレジ導入で使える補助金、助成金の全体像

補助金、助成金は、国や自治体などが事業者の設備投資、業務改善、生産性向上、労働環境改善などを支援する制度です。POSレジ導入では、単にレジを購入するだけでなく、売上管理、会計連携、在庫管理、決済対応、レジ締め作業の削減など、業務改善や生産性向上につながる導入目的を整理することが重要です。

POSレジ導入で補助金、助成金を使う場合は、制度名だけで判断せず、対象事業者、対象経費、補助率、申請期限、購入タイミングを確認しましょう。

2026年に確認したいPOSレジ関連の補助金、助成金一覧

POSレジ導入で候補になる主な制度は、次のとおりです。

制度によって補助率、補助上限額、対象経費、申請期限は変わります。最新情報は公式サイトを確認しましょう。

デジタル化・AI導入補助金2026

デジタル化・AI導入補助金2026は、中小企業、小規模事業者などが業務効率化やDXを目的にITツールを導入する際に活用できる補助金です。中小企業、小規模事業者等の労働生産性向上を目的に、業務効率化やDXに向けたITツールの導入を支援する制度とされています。対象となるITツールは、事前に事務局の審査を受け、補助金サイトに登録されたものです。

2025年まで「IT導入補助金」として知られていた制度の流れをくむ補助金です。

インボイス枠では、ソフトウェア部分について、50万円以下部分は中小企業が3/4以内、小規模事業者が4/5以内、50万円超から350万円以下部分は2/3以内です。PC、タブレット等は10万円以下、レジ、券売機等は20万円以下で、いずれも補助率は1/2以内です。ハードウェアのみの申請は不可で、ソフトウェアの使用に資するハードウェアである必要があります。

POSレジ導入でこの制度を検討する場合は、導入予定のPOSレジが登録ITツールか、導入支援事業者が申請に対応しているかを確認しましょう。申請前にはGビズIDプライムの取得など、事前準備も必要です。

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金は、小規模事業者が商工会議所または商工会の支援を受けながら、販路開拓や業務効率化に取り組む際に活用できる補助金です。POSレジ導入を単なる機器購入としてではなく、売上管理の改善、顧客対応の強化、販促施策との連携、会計処理の効率化など、経営改善と結び付けて説明することが重要です。

この制度では、POSレジを導入する理由を「会計を効率化したい」だけで終わらせないことが大切です。顧客別の売上データを販促に活用する、売れ筋商品を把握して仕入れを改善する、会計時間を短縮して接客時間を確保するなど、経営計画の中で導入効果を示しましょう。

中小企業省力化投資補助金

中小企業省力化投資補助金は、人手不足に悩む中小企業などの省力化投資を支援する制度です。人手不足に悩む中小企業などに対して省力化投資を支援し、付加価値額や生産性向上を図り、賃上げにつなげることを目的としています。

POSレジ導入では、セルフレジ、券売機、自動精算機、自動釣銭機など、会計業務や注文受付業務の省力化につながる設備が候補になります。

カタログ注文型は「カタログに掲載された省力化効果のある汎用製品」、一般型は「個別現場の設備や事業内容に合わせた設備導入、システム構築」が対象と整理されています。補助上限はカタログ注文型が最大1,500万円、一般型が最大1億円です。

POSレジ導入でこの制度を検討する場合は、会計時間の短縮、注文受付の自動化、レジ担当者の作業削減、レジ締め時間の削減など、人手不足対策としての効果を整理しておきましょう。

業務改善助成金

業務改善助成金は、事業場内最低賃金の引上げと、生産性向上につながる設備投資をセットで支援する助成金です。厚生労働省は、生産性向上に資する設備投資などを行い、事業場内最低賃金を一定額以上引き上げた場合、その設備投資などにかかった費用の一部を助成する制度と説明しています。

POSレジ導入では、レジ締め作業の削減、売上集計の自動化、会計処理の効率化、在庫管理の効率化などにより、従業員の作業時間や業務負担を減らせる場合に候補になります。

厚生労働省は、助成される金額について、設備投資などにかかった費用に一定の助成率をかけた金額と助成上限額を比較し、いずれか低い金額になると説明しています。また、事業場内最低賃金の引上げ額や引き上げる労働者数によって助成上限額が変わるとされています。

POSレジ導入を理由に申請する場合は、導入によってどの作業が減るのかを具体的に整理する必要があります。売上集計の自動化、現金管理の負担軽減、レジ締め時間の短縮、在庫確認作業の削減など、賃金引上げと設備投資の関係を説明できるようにしましょう。

ものづくり補助金

ものづくり補助金は、中小企業、小規模事業者などが革新的な新製品、新サービス開発や海外需要開拓に取り組む際の設備投資などを支援する補助金です。POSレジや関連システムは、単なるレジの入れ替えではなく、新しい販売体制の構築、インバウンド対応、データ活用による新サービス提供など、補助対象事業の中で必要な設備、システムとして説明できる場合に検討します。 

この制度では、POSレジを「便利な会計ツール」として導入するだけでは不十分です。新サービスの提供、販売方法の改善、受発注や在庫管理との連携、データ活用による高付加価値化など、事業計画の中でPOSレジが果たす役割を明確にする必要があります。

働き方改革推進支援助成金

働き方改革推進支援助成金は、労働時間の削減、年次有給休暇の取得促進、労務管理体制の改善などを支援する助成金です。POSレジ導入では、レジ締め、売上集計、会計連携、勤怠連携などの作業時間を削減し、労働時間短縮につながる場合に候補になります。

厚生労働省の労働時間短縮、年休促進支援コースでは、成果目標を1つ以上選択し、その達成を目指して改善事業を実施する必要があります。交付額は、成果目標ごとの助成上限額と加算額の合計、または対象経費の合計額に補助率をかけた金額のいずれか低い額とされています。

この助成金では、POSレジ導入によってどの労働時間が短縮されるのかを説明する必要があります。たとえば、レジ締めにかかる時間、売上集計にかかる時間、会計ソフトへの転記作業、現金管理作業などです。

自治体独自の補助金、支援制度

国の補助金、助成金とは別に、都道府県や市区町村が独自にPOSレジ、キャッシュレス決済、多言語対応、店舗DX、インバウンド対応などを支援している場合があります。対象地域、業種、対象経費、申請期限は自治体ごとに異なるため、店舗所在地の制度を確認することが重要です。

自治体制度は、地域限定で使える支援策です。そのため、全国の店舗が使える補助金として紹介するのではなく、店舗所在地によって確認すべき制度として整理しましょう。

たとえば、東京都のインバウンド対応力強化支援事業補助金では、都内の飲食店、小売店、宿泊施設などを対象に、キャッシュレス機器の導入、多言語対応、公衆無線LANの設置などを支援しています。 

探す際は、「地域名 POSレジ 補助金」「地域名 キャッシュレス 補助金」「地域名 店舗DX 補助金」などで確認するほか、商工会議所や商工会へ相談する方法もあります。

POSレジ導入で補助金を使う流れ

POSレジ導入で補助金、助成金を使う場合は、先に購入してから申請するのではなく、制度の確認、申請、交付決定、導入、実績報告の順番で進めるのが基本です。

細かい流れは補助金・助成金ごとに異なりますが、ここでは大まかな流れを紹介します。

制度によって細かい流れは異なりますが、多くの補助金、助成金は後払いです。導入費用を一時的に自己資金で支払う必要があるため、資金繰りも含めて計画しましょう。

POSレジ導入で補助金、助成金を使う際の注意点

対象製品、対象経費を事前に確認する

すべてのPOSレジや周辺機器が補助対象になるわけではありません。ソフトウェア、タブレット、レジ本体、券売機、決済端末、設定費、保守費などの扱いは制度ごとに異なります。

デジタル化・AI導入補助金2026では、登録されたITツールが対象になります。中小企業省力化投資補助金のカタログ注文型では、登録済みの省力化製品カタログから選ぶ必要があります。制度ごとに何が対象かを必ず確認しましょう。

交付決定前に契約、発注、支払いをしない

補助金、助成金では、交付決定前に契約、発注、支払いをした費用が対象外になる場合があります。POSレジの導入を急いでいる場合でも、申請前に購入すると補助対象から外れる可能性があります。

見積取得は問題ないケースが多い一方で、契約や発注のタイミングには注意が必要です。制度ごとの公募要領や手引きを確認し、POSレジ事業者にも補助金利用の予定を伝えておきましょう。

補助金、助成金は原則後払い

補助金や助成金は、申請してすぐに入金されるものではありません。多くの場合、採択または交付決定後にPOSレジを導入し、支払いを済ませ、実績報告を行った後に支給されます。

そのため、導入時点では一時的に全額を自己資金で支払う必要があります。補助金を使う前提でも、支払い時期と入金時期に差が出る点を確認しましょう。

見積書や支払い証憑を整理する

補助金、助成金では、見積書、請求書、領収書、振込記録、納品書、契約書などの証憑が必要になる場合があります。POSレジ導入費用の内訳が不明確だと、実績報告時に確認が必要になることがあります。

見積書では、ソフトウェア費、ハードウェア費、設定費、導入研修費、保守費などを分けて記載してもらうと確認が進みます。申請内容と実際の支払い内容が一致するよう、書類を整理しておきましょう。

最新の公募要領を必ず確認する

補助率、上限額、対象経費、申請期限は、年度や公募回によって変わります。記事で紹介している制度も、今後の予算や公募状況によって内容が変更される可能性があります。

申請前には、必ず公式サイト、公募要領、申請の手引き、支援事業者の案内を確認しましょう。特に申請期限、交付決定日、事業実施期間、実績報告期限は、導入スケジュールに大きく関わります。

クラウドPOSシステムとは？

クラウドPOSシステムとは、売上データや在庫情報などをインターネット上のクラウドに保存し、管理できるPOSシステムです。タブレットやパソコンを使って会計処理を行い、店舗の売上状況や在庫状況を管理画面から確認できます。

従来型POSレジとは、店舗内に設置した専用端末やサーバーで売上データを管理するPOSレジです。店舗ごとにデータを管理するケースが多く、売上情報を確認できる場所や管理方法が限られる場合があります。

一方、クラウドPOSシステムは、会計データがインターネット経由でクラウド上に保存されるため、店舗だけでなく本部や外出先からもデータを確認できます。複数店舗の売上をまとめて管理したい場合や、店舗運営の状況をリアルタイムで把握したい場合に役立つシステムです。

クラウドPOSシステムの仕組み

クラウドPOSシステムでは、店舗で会計処理を行うと、売上データがクラウド上に保存されます。保存されたデータは管理画面に反映され、売上、在庫、顧客情報などを確認できます。

クラウドPOSシステムと従来型POSレジの違い

従来型レジとは、店舗のレジカウンターなどに設置されている、会計処理やレシート発行を行う一般的なレジのことです。いわゆる「ガチャレジ」と呼ばれることもあり、商品金額を入力して会計し、現金を管理するレジスターをイメージすると分かりやすいでしょう。

クラウドPOSシステムと従来型レジの主な違いは、以下の通りです。

クラウドPOSシステムの主な機能

クラウドPOSシステムには、会計機能だけでなく、店舗運営を支える機能が搭載されているものがあります。

利用できる機能はサービスによって異なります。導入する際は、会計処理だけでなく、売上分析、在庫管理、顧客管理など、自店舗に必要な機能が備わっているかを確認することが重要です。

クラウドPOSシステムに必要な機器

クラウドPOSシステムを利用するには、タブレットやパソコンなどの端末とインターネット環境が基本的に必要です。現金会計やレシート発行、キャッシュレス決済に対応する場合は、店舗の運用に合わせて周辺機器も用意します。

たとえば、現金会計を行う店舗ではキャッシュドロア、紙のレシートを発行する店舗ではレシートプリンターが必要です。小売店のように商品数が多い店舗では、バーコードリーダーを使うことで会計作業を効率化できます。

また、キャッシュレス決済に対応する場合は、別途キャッシュレス決済端末を用意します。クラウドPOSシステムによって連携できる決済端末は異なるため、導入前に対応している周辺機器を確認しておきましょう。

クラウドPOSシステムのメリット

クラウドPOSが多くの店舗で導入されているのは、それだけのメリットがあるからです。ここではクラウドPOSのメリットを紹介します。

1. 初期費用が抑えられる｜スモールスタートにぴったり

クラウドPOSは、iPadや市販のレシートプリンターなどを活用できるため、専用機器の購入が不要の場合が多いです。アプリのインストールだけで使い始められるサービスも多く、導入費用は0円〜数万円と低コスト。開業直後や予算が限られている店舗でも導入しやすいのが特長です。

2. インストールですぐ使える｜導入スピードが早い

クラウドPOSは、最短即日で運用を開始できる点も大きな魅力です。機器をそろえてアプリをインストールすれば、すぐにレジ業務が可能になります。複雑な設定や工事が不要なため、「今すぐレジ環境を整えたい」といった緊急ニーズにも対応できます。

3. データ分析が簡単になる

クラウドにデータが保存されているため、オーナーや本部担当者は離れた場所からでも売上・在庫の状況をリアルタイムで確認可能です。経営判断のスピードが上がるだけでなく、在庫切れや異常な売上の早期発見にもつながります。

また、従来型POSでは実現が難しかった多店舗の一元管理が、クラウドPOSなら標準機能で実現します。追加店舗の情報もオンライン上で管理できるため、チェーン展開をしている飲食・小売業にとって非常に効率的です。

4. 拡張性が高く、機能追加も柔軟

クラウドPOSは、他のサービス（会計ソフト、予約システム、キャッシュレス決済など）と連携できるものが多く、後から必要な機能だけを追加していけます。運営規模や業種に応じて、柔軟にカスタマイズできる点も大きな強みです。

5. 自動アップデートで常に最新の状態を維持

ソフトウェアはクラウド上で自動的に更新やリリースがされるため、法改正（例：インボイス制度）やセキュリティ対策にもスムーズに対応可能です。専門知識がなくても、システムを最新状態に保てるのは、日々忙しい店舗にとって大きな安心材料です。

6. セキュリティ面も強化されている｜クラウドならではの対策が標準装備

クラウドPOSは、データをクラウドサーバー上で管理しているため、端末の紛失や故障があっても情報が消えないという安心感があります。また、多くのサービスでは、通信の暗号化や二段階認証、定期的な自動バックアップなど、高度なセキュリティ機能が標準で組み込まれているのも特長です。

ただし、インターネットを介して動作する仕組み上、Wi-Fi環境の安全性やパスワード管理など、ユーザー側の対策も必要になります。クラウド事業者のセキュリティ体制を確認したうえで、自店舗でも基本的なセキュリティ意識を持つことが重要です

7. 省スペースで設置できる｜限られた店舗面積でも対応可能

クラウドPOSは、タブレットやスマートフォンをレジ端末として利用できるため、従来型の大型レジ機と比べて圧倒的に省スペースです。特に、カウンターが狭い飲食店やテイクアウト専門店、ポップアップストアなどでは、レジまわりの自由度が高まります。周辺機器も必要最低限に絞れるため、シンプルでスッキリとしたレジ環境を実現できます。

クラウドPOSシステムのデメリット・注意点

ここまでクラウドPOSの必要性やメリットなどを見てきましたが、一方で導入前に知っておきたいデメリットも存在します。ここではクラウドPOSのデメリットとして、破損と盗難・環境整備・システムトラブルの3つを紹介します。

1. インターネット環境が必要

クラウドPOSは、常にインターネット接続が必要です。Wi-Fiやモバイル回線が不安定な場合、売上入力や決済処理がスムーズに行えなくなる可能性があります。

クラウドの利便性を活かすには、インフラの整備が前提条件になります。

2. 月額費用がかかる｜長期的な運用コストに注意

クラウドPOSは、基本的に月額制（サブスクリプション型）の課金体系となっており、毎月数千円〜1万円前後の費用が継続的に発生します。無料プランもありますが、機能制限があるケースが多いため、業務に必要な機能を選ぶと有料プランになることが一般的です。

短期的には安くても、長期運用では合計費用が想定より高くなることもあるため要注意です。

3. 機能が多すぎて使いこなせない場合も

多機能であるがゆえに、ITに不慣れなスタッフにとっては「操作が難しい」「機能が多くて混乱する」という声もあります。特に年配スタッフが多い職場では、操作教育やマニュアル整備が必要になる場合があります。

せっかくの高機能も、現場で使いこなせなければ意味がありません。自店のスタッフ構成に合ったツールを選ぶことが重要です。

主なクラウドPOSレジ一覧｜料金・機能を比較

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おすすめクラウドPOSレジ9選比較

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【選び方】クラウドPOSレジの比較3つのポイント

自社に合うクラウドPOSを選ぶコツは、機能・サポート体制・費用に着目することです。それぞれ詳しく見ていきましょう。

1.自店舗に合う機能が備わっているか

クラウドPOSは、自店舗に必要な機能があるものを選ぶことが大切です。使わない機能が複数あるとレジをうまく扱えず、作業効率が低下するかもしれません。

クラウドPOSを選ぶ際は、業界・業種や規模に合う機能があるか確認しましょう。

＜飲食店にあると便利な機能＞

• 予約管理システム
• 顧客管理・分析機能
• クレジットカード決済
• オーダーシステム連携
• セルフレジ連携

＜サロンにあると便利な機能＞

• 予約管理機能
• 顧客管理機能
• 電子カルテ連携
• LINE連携
• キャッシュレス決済

＜小売店にあると便利な機能＞

• 在庫管理機能
• 顧客管理機能
• 売上分析機能

2.安心できるサポート体制があるか

導入直後やトラブル時のことを考えると、サポート体制もチェックしたいポイントです。

サポートを受けられる方法は、電話・メール・チャット・訪問など。サポートを受けるのに料金が発生するか、窓口が空いている時間帯は何時ごろか、詳細部分もしっかり確認しておきましょう。

3.機能/利便性と費用が見合っているか

クラウドPOSレジを選ぶ際は、機能面に加え利便性も考慮したいところ。その上で、初期費用や月額費用などが予算内に収まっているか、機能と費用が見合っているか確認しましょう。

ただ、機能性や利便性は実際に使ってみないと分からない部分もあるため、まずは無料プランから始めてみるのもおすすめです。

クラウドPOSシステムの導入で業務効率の向上を

スマホまたはタブレットにインストールして利用するクラウドPOS。導入コストを抑えられ、インストール後にすぐ使えるところが魅力です。飲食店や美容室・サロン、小売店などでクラウドPOSを利用すれば、会計以外の業務効率も向上するでしょう。補助金制度がある今のうちに、クラウドPOSを導入してはいかがでしょうか。

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【比較表】スマホ用のレジアプリ一覧｜Android/iPhone対応で無料！

Android・iPhone対応のスマホで使えるレジアプリは各メーカーから提供されています。主なメーカーのの料金プランや機能を比較しています。

サービス名	イメージ	初期費用	月額費用	おすすめの業界	対応端末・OS	サポート	決済システム 連携	会計ソフト 連携
STORESレジ		0円	0円 ※無料	小売・アパレル 美容室・サロン 飲食店・カフェ	iPhone/Android （iPad/タブレット）	電話 メール	STORES決済	freee会計 弥生会計 など
Square POS		0円 ※端末別売り	0円 ※無料	飲食店・カフェ 小売・アパレル 美容室・サロン	iPhone/Android （iPad/タブレット）	電話 メール	Square ・クレジットカード ・交通系電子マネー ・QRコード	Squareアプリ 他社アプリ連動可
Air レジ		0円 ※無料 ※iPad 37,790円 （別売）	0円	飲食店・カフェ 小売・アパレル 美容室・サロン	iPhone （iPad）	メール チャット	Square Airペイ	MFクラウド会計 弥生会計 freee会計
スマレジ		0円 ※無料 ※端末は別売	スタンダード：0円 プレミアム：4,400円 プレミアムプラス：7,700円 フードビジネス：11,000円 リテールビジネス：13,200	飲食店・カフェ 小売・アパレル 美容室・サロン	iPhone （iPad）	電話（有料） メール	Square、STORES 決済 楽天ペイ スマレジペイメント ペイメント・マイスター おてがるPay、StarPay	MFクラウド会計 弥生会計 freee会計
Loyverse (ロイバース)		0円 ※無料 ※端末は別売	0円 ※無料 オプションは別料金	飲食店・カフェ 小売・アパレル 美容室・サロン	iPhone/Android （iPad/タブレット）	サイト 動画	STORES 決済 Paygate	問い合わせ

スマホで使えるレジアプリの選び方

スマホで使えるレジアプリを選ぶときは、スマホだけでどこまでできるのかを確認することが大切です。レジアプリによって、無料で使える範囲、対応している端末、会計以外に使える機能が異なります。

会計以外に必要な機能を整理する

スマホのレジアプリでは、会計だけでなく、売上の確認や商品ごとの販売数の確認もできます。アプリによっては、在庫管理まで対応しています。

たとえば、イベント出店や小規模なお店であれば、会計と売上確認だけで十分な場合があります。一方で、商品数が多いお店では、商品ごとの販売数や在庫数まで見られるアプリを選ぶと、売れた商品や残っている商品を把握できます。

まずは、スマホレジアプリで会計だけできればよいのか、売上や在庫まで管理したいのかを決めておきましょう。必要な範囲を決めてから選ぶと、自分のお店に合うアプリを選べます。

スマホだけでどこまで使えるか確認する

スマホのレジアプリは、スマホだけで会計を始められる手軽さが魅力です。イベント出店、マルシェ、キッチンカー、小規模店舗などでは、スマホだけでも十分に使えるケースがあります。

一方で、商品数が多い店舗や、スタッフ複数人でレジを使う店舗では、スマホの画面だけでは管理しにくいこともあります。その場合は、タブレットやPOSレジの利用もあわせて検討しましょう。

大切なのは、スマホだけで足りる運用なのか、タブレットの方が合う運用なのかを先に見極めることです。

無料で使える範囲を確認する

スマホで使えるレジアプリでは、会計、商品登録、売上確認など、基本的な機能を無料で使えるものがほとんどです。

ただし、すべての機能が無料で使えるとは限りません。在庫管理、詳細な売上分析、複数店舗管理、外部サービス連携などは、有料プランが必要になることがあります。

無料で使いたい場合は、自分に必要な機能が無料プランに含まれているかを確認しましょう。

iPhoneやAndroidのどちらに対応しているか確認する

レジアプリを選ぶときは、自分のスマホで使えるかも確認が必要です。

アプリによって、iPhoneに対応しているもの、Androidに対応しているもの、両方で使えるものがあります。また、対応しているOSのバージョンが決まっていることもあります。

おすすめ無料のスマホレジアプリ比較6選｜Android/iPhone対応

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funfo｜飲食特化のPOS

• テーブル管理と会計を一元化
• iPhoneをハンディとして活用
• LINE連携で再来店促進

項目	内容
初期費用	0円
月額費用	プランにより異なる（無料プランあり）
手数料	利用する決済サービスに準ずる

詳細はこちら

そもそも、スマホで使えるレジアプリとは？

スマホで使えるレジアプリとは、iPhoneやAndroidスマホにアプリを入れて、会計や売上管理ができるサービスのことです。専用の大型レジを用意しなくても、手持ちのスマホを使ってレジ業務を始められます。

基本的な会計だけでなく、商品登録、売上の確認、決済履歴の管理などに対応しているアプリもあります。サービスによっては、キャッシュレス決済端末と連携して、クレジットカードや電子マネー、QRコード決済に対応することも可能です。

スマホだけで始められるため、イベント出店、マルシェ、キッチンカー、小規模店舗、個人サロンなど、できるだけ費用を抑えてレジを導入したい人に選ばれています。

ただし、商品数が多い店舗や、スタッフ複数人で使う店舗では、スマホの画面だけでは操作しにくいこともあります。その場合は、タブレットレジやPOSレジもあわせて検討するとよいでしょう。

Android/iPhoneで使えるレジアプリでできること

AndroidやiPhoneで使えるレジアプリでは、スマホを使って会計や売上の確認ができます。専用の大型レジを用意しなくても、アプリを入れるだけでレジ業務を始められるのが特徴です。

主にできることは以下の通りです。

スマホのレジアプリは、会計と売上確認を手軽に始めたい人に適しています。イベント出店、キッチンカー、小規模店舗など、まずは費用を抑えてレジを使いたい場合におすすめのサービスです。

Android/iPhoneでレジアプリを使う3つのメリット

AndroidやiPhoneで使えるレジアプリには、費用を抑えて始められることや、場所を選ばずに会計できることなどのメリットがあります。専用レジやタブレットを用意しなくても使えるため、小規模店舗やイベント出店、キッチンカーなどにも取り入れやすい方法です。

1. 手持ちのスマホで始められる

スマホ対応のレジアプリなら、手持ちのAndroidやiPhoneを使って会計業務を始められます。専用の大型レジを購入する必要がないため、初期費用を抑えたい人にとって大きなメリットです。

無料で使えるレジアプリを選べば、まずはスマホだけで会計や売上確認を試すこともできます。開業直後のお店や、まず低コストでレジを導入したい人に適しています。

2. 店舗以外の場所でも会計できる

スマホは持ち運びができるため、イベント出店やマルシェ、キッチンカーなどでも会計に使えます。固定のレジスペースを用意しなくても、その場で会計できる点がメリットです。

小さな売り場や屋外での販売では、大型レジを置くスペースがないこともあります。スマホのレジアプリなら、限られたスペースでも会計対応ができます。

3. 売上をすぐに手元で確認できる

レジアプリを使うと、会計した内容がアプリ上に記録され、売上を確認できます。手書きで売上をまとめたり、あとから電卓で集計したりする手間を減らせます。

日別の売上や商品ごとの販売数を確認できるアプリもあるため、どの商品が売れているかを把握するのにも役立ちます。小規模なお店でも、売上を見ながら仕入れや販売方法を考えられる点がメリットです。

スマホで使えるレジアプリのおすすめ業界・規模

スマホで使えるレジアプリは、小規模なお店やイベント出店など、手軽に会計を始めたいケースと相性が良いです。専用レジやタブレットを用意しなくても、手持ちのスマホで会計や売上確認ができるため、初期費用を抑えたい人にも選ばれています。

一方で、商品数が多い店舗や、複数人でレジを使う店舗では、スマホだけだと画面の小ささや操作面で不便に感じる場合があります。その場合は、タブレット型のPOSレジもあわせて検討しましょう。

スマホレジアプリは、会計件数が少ない、商品数が少ない、スタッフ数が少ないお店に適しています。まずはスマホで始めて、商品数や来店数が増えてきたら、タブレットレジや本格的なPOSレジへ切り替えるのも一つの方法です。

iPadなどタブレットで使えるレジアプリ

iPadやAndroidタブレットで使えるレジアプリは、スマホよりも大きな画面で会計や売上管理ができるのが特徴です。商品数が多い店舗や、レジ操作をスタッフに任せる店舗では、スマホよりもタブレットの方が扱いやすい場合があります。

また、レシートプリンターやキャッシュドロア、キャッシュレス決済端末などの周辺機器と組み合わせれば、実店舗のレジとして本格的に使うこともできます。スマホで始めて物足りなくなった場合や、最初から店舗用のレジとして使いたい場合は、タブレット対応のレジアプリを比較して選びましょう。

サービス名	イメージ	こんな人におすすめ！	おすすめの業界	初期費用	月額費用	端末タイプ	サポート体制	キャッシュレス決済連携	会計ソフト連携	自動釣銭機連携	セルフレジ対応
Square POS （レジスター）		固定費0円・POSレジと決済システムを1台で完結したい	飲食・小売・美容サロン	0円 ※端末別売り	0円※無料	タブレット・スマホ (iPad/iPhone/Android)	電話 メール	〇	Squareアプリ 他社アプリ連動可	〇	〇
かんたんレジ		コスパ重視・オーダーシステムと合わせて使いたい	飲食店・カフェなど	問い合わせ	0円～（月30店限定）	タブレット (iPad/Android)	電話 LINE	〇	MFクラウド会計 弥生会計 freee会計	〇	問い合わせ
POS＋（ポスタス）		自社に合った機能を柔軟にカスタムしたい	飲食・小売・美容サロン	問い合わせ	問い合わせ	タブレット (iPad)	365日電話サポート 全国無制限 駆けつけサービス	〇	freee会計 MFクラウド会計 弥生会計	〇	〇
STORES レジ		無料でPOSレジ・予約・会員管理をまとめて使いたい	小売・美容サロン	0円～	0円～4,950円	タブレット (iPad)	メール 電話	・STORES決済 ※その他決済サービス追加可能	MFクラウド会計 弥生会計 freee会計	〇	〇
パワクラ		小売、アパレル特化の柔軟な機能、店舗とEC在庫管理を連携したい	小売・アパレル	問い合わせ	4,200円～	タブレット/PC/POS専用端末 （Windows）	電話 メール 運用相談窓口	〇	TKC	〇	〇
CASHIER		低コストで業務一元化とセルフ対応したい	飲食・小売・レジャー	0円～ 端末費用のみ ※端末レンタルあり	0円～	タブレット (Android)	電話 メール	〇	freee会計連携	〇	〇
Air レジ		無料で簡単に売上管理をしたい	飲食	0円 ※無料	0円	タブレット・スマホ (iPad/iPhone)	メール チャット	〇	MFクラウド会計 弥生会計 freee会計	〇	✖
スマレジ		低コストで使いやすさと拡張性を両立したい	飲食・小売・美容サロン	0円 ※無料	0円～13,200円	タブレット (iPad)	電話（有料） メール	〇	MFクラウド会計 弥生会計 freee会計	〇	〇
ユビレジ		さまざま機能と組み合わせたい※オプション	飲食・小売など	0円 ※無料 ※周辺機器別売り	0円～11,400円	タブレット (iPad)	電話（有料） メール	〇	MFクラウド会計 弥生会計 freee会計	〇	〇
USENレジ		アフターサポートと最適機能がほしい	飲食・小売など	0円 ※無料	9,980円～／1台	タブレット (iPad)	電話	〇	MFクラウド会計 弥生会計 freee会計	〇	〇

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Android/iPhoneのアプリでPOSレジを手軽に導入しよう

店舗運営はやるべき業務が山ほどあります。注文・会計対応やスタッフの管理などに追われると、肝心の顧客対応がおろそかになってしまうこともあるでしょう。

レジアプリを導入すれば、どこでも注文・会計ができたりスタッフの勤怠管理ができたりと、業務の効率化が可能です。接客対応に使える時間も増えることや、スムーズな注文・会計対応によって顧客満足度が向上すれば売上アップにも期待ができます。

店舗運営の効率化を図るため、Android・iPhone対応レジアプリを導入し、スマホ・タブレットでPOSレジを利用してはいかがでしょうか。