カテゴリー: ネットショップ

BASEとSTORESは、どちらも無料プランからネットショップを作成できるサービスです。選び方を間違えると、月額料金だけでなく、売上発生時の手数料や必要な機能にも差が出ます。BASEとSTORESの費用、機能、選び方を整理し、自社の販売スタイルに合わせて比較できるように解説します。

BASEとSTORESの違いを比較

BASEとSTORESは、どちらも無料プランからネットショップを作成できます。ただし、比較する際に見るべきポイントは、月額料金だけではありません。使える決済方法、デザイン、商品販売、在庫や注文管理、配送、販促機能まで含めて確認する必要があります。

特に比較すべきポイントは、手数料体系、デザイン、販促機能です。BASEもSTORESも無料プランから利用でき、有料プランも用意されています。ただし、販売時にかかる費用、手数料を抑える考え方、デザインや販促機能の使い方には違いがあります。詳しい料金や手数料は、後続の料金章で比較します。

以下に、BASEとSTORESの主な違いを整理します。

比較項目	BASE	STORESネットショップ
基本的な位置づけ	ネットショップ作成と オンライン販売を中心 にしたサービス	ネットショップ作成と オンライン販売を中心 にしたサービス
無料プラン	あり	あり
月額費用	0円/月から利用可能	0円/月から利用可能
決済方法	クレジットカード コンビニ決済 銀行振込 キャリア決済 PayPal あと払い Amazon Pay PayPay – PayPay残高 – PayPayクレジット など	クレジットカード コンビニ決済 銀行振込 キャリア決済 PayPal あと払い Amazon Pay PayPay – PayPay残高 楽天ペイ atoneなど
デザイン	テーマを使って作成。 無料テーマ、有料テーマ、 HTML編集などを利用可能	無料テンプレート48種類。 すべてのテンプレートを 無料で利用可能
商品販売	物販 デジタルコンテンツ 定期販売 予約販売など	物販 デジタルコンテンツ 定期販売 予約販売 電子チケットなど
在庫、注文管理	ネットショップ上 の商品、在庫、注文を管理	ネットショップ上 の商品、在庫、注文を管理
配送、受け渡し	ネットショップ配送が中心	ネットショップ配送が中心
集客、販促	クーポン メールマガジン Instagram連携	クーポン メールマガジン Instagram連携 Google Merchant Center連携

BASEとSTORESは、どちらもネットショップ作成とオンライン販売を中心にしたサービスです。無料プラン、主要な決済方法、商品管理、配送、販促機能には共通点があります。

違いが出るのは、料金プランと手数料、無料で使えるデザインの範囲、一部の決済方法、販売機能の細部です。料金や手数料は総コストに直結するため、後続の料金章で詳しく比較します。デザインでは、無料テンプレート48種類をすべて無料で使えるSTORESと、有料テーマやHTML編集も含めて選べるBASEという違いがあります。

BASEとSTORESはどちらを選ぶべきか

BASEとSTORESは、どちらも無料プランからネットショップを作成できます。主要な決済方法や基本的な販売機能にも共通点があるため、機能数だけで判断する必要はありません。BASEとSTORESを選ぶ際は、まず料金と手数料を確認します。そのうえで、無料で使えるデザインの範囲、対応している決済方法、販売できる商品の種類を見比べて、どちらを選ぶべきか判断します。

料金を最優先する場合は、次章の料金比較で判断します。BASEもSTORESも月額0円から利用できますが、販売時にかかる手数料や、有料プランで手数料を抑える考え方が異なります。売上が増えるほど手数料差が総コストに影響するため、開業時の月額費用だけでなく、月商別の費用まで確認する必要があります。

無料で使えるデザインを比較する場合は、STORESの方が豊富です。BASEは無料テンプレート22種類、STORESは無料テンプレート48種類を利用できます。無料テンプレートの数で見ると、STORESの方が選択肢は多くなります。

決済方法は、BASEとSTORESで共通するものが多くあります。クレジットカード、コンビニ決済、銀行振込、キャリア決済、PayPal、あと払い、Amazon Pay、PayPay系の決済はどちらでも確認できます。差が出るのは、PayPayで利用できる支払い方法と一部の追加決済です。PayPayクレジットまで使う購入者を想定する場合はBASE、楽天ペイやatoneも用意する場合はSTORESを検討します。

BASEとSTORESの料金プランと手数料を比較

BASEとSTORESは、どちらも無料プランからネットショップを作成できます。ただし、販売時にかかる費用は異なります。料金比較では、月額費用、決済手数料、サービス利用料、振込手数料、事務手数料まで含めて確認します。

BASEは、注文ごとの40円とサービス利用料が費用に影響します。STORESは、フリーとスタンダードで決済手数料が変わります。月額料金だけでなく、売上発生後の総コストで比較することが重要です。

プラン別の料金と手数料を比較

まず、BASEとSTORESのプラン別費用を一覧で整理します。ここでは、各サービスの通常注文を基準に比較します。BASEのPayPal、Amazon Pay、PayPay、PAY IDアプリ経由の注文、STORESのPayPal、あと払い、atone、楽天ペイ、PayPay残高、Amazon Payなどは、通常の決済手数料と条件が異なります。

比較項目	BASEスタンダード	BASEグロース	STORESフリー	STORESスタンダード
初期費用	0円	0円	0円	0円
月額費用	0円/月	16,580円/月 ※年払いの月額換算 月払いは19,980円/月	0円/月	3,300円/月 ※年間契約の月額換算 月額契約は3,960円/月
主な決済手数料	3.6%＋40円	2.9%	5.5%	3.6%
サービス利用料	3%	0円	なし	なし
その他決済の手数料	PayPal Amazon Pay PayPayは 決済手数料 に1%加算	PayPal Amazon Pay PayPayは 決済手数料 に1%加算	PayPal あと払い atone 楽天ペイ PayPay残高 Amazon Payは 6.5%	PayPal あと払い atone 楽天ペイ PayPay残高 Amazon Payは 4.6%
振込手数料	250円	250円	275円	275円
事務手数料	振込額 ・2万円未満：500円 ・２万円以上は無料	振込額 ・2万円未満：500円 ・２万円以上は無料	振込額 ・1万円未満：275円 ・１万円以上は無料	振込額 ・1万円未満：275円 ・１万円以上は無料
早期入金関連費用	お急ぎ振込は1.5% 最速振込は3%	お急ぎ振込は1.5% 最速振込は3%	スピードキャッシュ 利用時は3.5%	スピードキャッシュ 利用時は1.5%
費用面の特徴	月額0円で開始できる 決済手数料に加えて 40円の固定費 サービス利用料がかかる	月額費用は高いが、 通常決済の手数料を 抑えられる	月額0円で開始できる 決済手数料は高め	月額費用はかかる 決済手数料を 抑えられる

BASEは、スタンダードプランとグロースプランで費用構造が大きく変わります。スタンダードプランは月額0円ですが、通常注文では決済手数料3.6%＋40円とサービス利用料3%がかかります。グロースプランは月額費用が発生する代わりに、通常注文の決済手数料が2.9%になり、サービス利用料は0円です。

STORESは、フリープランとスタンダードプランで決済手数料が変わります。フリープランは月額0円で、主な決済手数料は5.5%です。スタンダードプランは月額3,300円がかかりますが、主な決済手数料は3.6%に下がります。

入金時の費用は、振込手数料だけでなく、振込額によって発生する事務手数料も確認します。少額の売上をこまめに振り込む場合は、入金時の手数料も総コストに影響します。 

目的別に料金プランを比較

料金プランは、月額0円かどうかだけで選ぶものではありません。開業時の固定費、売上発生時の手数料、入金時の費用、有料プランで手数料を抑える効果を分けて確認します。

目的	BASEで選ぶプラン	STORESで選ぶプラン
無料でネットショップ開設	スタンダード（無料）	フリー（無料）
月額費用なしで商品販売	スタンダード（無料）	フリー（無料）
販売時の手数料を抑える	グロース（有料）	スタンダード（有料）
売上増加後に有料プランを検討	グロース（有料）	スタンダード（有料）
PayPal、 Amazon Pay、 PayPay系決済の利用	スタンダードまたは グロース 通常決済より1%加算	フリーまたは スタンダード 通常決済より1%加算
入金時の費用を抑える	振込申請額2万円以上で 事務手数料0円	入金額1万円以上で 事務手数料なし
早期入金を使う	お急ぎ振込または 最速振込を利用	スピードキャッシュ を利用

月額費用なしでネットショップを作成する場合は、BASEスタンダードとSTORESフリーが候補になります。ただし、どちらも商品が売れたときに手数料が発生します。月額0円だけで比較せず、販売時の手数料と入金時の費用まで確認します。

売上が増えた後に手数料を抑える場合は、BASEではグロース、STORESではスタンダードを検討します。BASEグロースは月額費用が高い一方で、通常注文の決済手数料が2.9%になり、サービス利用料は0円です。STORESスタンダードは月額3,300円で、主な決済手数料が3.6%に下がります。

入金時の費用も確認が必要です。BASEは振込申請額が2万円未満の場合に事務手数料500円がかかります。STORESは入金額1万円未満でも振込に設定している場合、振込手数料に加えて事務手数料275円がかかります。小さな金額をこまめに受け取る運用では、入金時の手数料も総コストに影響します。

月商別の費用と手元に残る金額を比較

ここでは、月商10万円、50万円、100万円、200万円、300万円で費用を試算します。BASEは注文ごとに40円の固定費がかかるため、客単価5,000円で計算します。たとえば月商10万円なら20件、月商50万円なら100件の注文として計算しています。

計算対象は、月額費用、通常注文の決済手数料、BASEのサービス利用料、BASEの注文ごとの40円、振込手数料です。BASEの事務手数料、STORESの事務手数料、早期入金の手数料、PAY IDアプリ経由の注文、PayPal、Amazon Pay、PayPay、楽天ペイ、atoneなどの別料率決済、仕入れ原価、送料、梱包資材費、広告費、消費税は含めていません。

月商	BASEスタンダード	BASEグロース	STORESフリー	STORESスタンダード
10万円	費用7,650円 手元92,350円	費用19,730円 手元80,270円	費用5,775円 手元94,225円	費用7,175円 手元92,825円
50万円	費用37,250円 手元462,750円	費用31,330円 手元468,670円	費用27,775円 手元472,225円	費用21,575円 手元478,425円
100万円	費用74,250円 手元925,750円	費用45,830円 手元954,170円	費用55,275円 手元944,725円	費用39,575円 手元960,425円
200万円	費用148,250円 手元1,851,750円	費用74,830円 手元1,925,170円	費用110,275円 手元1,889,725円	費用75,575円 手元1,924,425円
300万円	費用222,250円 手元2,777,750円	費用103,830円 手元2,896,170円	費用165,275円 手元2,834,725円	費用111,575円 手元2,888,425円

※BASEは通常注文、客単価5,000円で試算しています。BASEの注文ごとの40円は、注文数によって変わります。客単価が低く注文数が増えるほど、BASEスタンダードの費用は増えます。

月商別に見ると、低い売上規模では月額費用のないプランが候補になります。ただし、BASEスタンダードは注文ごとの40円とサービス利用料があるため、客単価と注文数によって費用が変わります。STORESフリーは月額0円ですが、決済手数料は5.5%です。

売上が増えると、有料プランの手数料差が効いてきます。BASEではグロース、STORESではスタンダードが検討対象になります。客単価5,000円で試算すると、BASEは月商50万円時点でグロースの方が費用を抑えられます。STORESは月商20万円未満でも、スタンダードの方が総費用を抑えられるケースがあります。

最終的には、月額費用だけでなく、販売時の手数料、注文数、振込手数料、事務手数料まで含めて比較します。BASEは注文数の影響を受けるため、客単価が低いショップでは特に注意が必要です。STORESはフリーとスタンダードの手数料差が明確なため、売上が増えた段階でスタンダードへの切り替えを検討します。

BASEとSTORESのサービス概要

ここまで、BASEとSTORESの料金プランと手数料を比較しました。次に、比較対象となる2つのサービスの概要を整理します。

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BASEとSTORESのネットショップ作成機能を比較

ここでは、料金や手数料ではなく、ネットショップ運営で使う機能を比較します。決済方法は前章までで扱っているため、この章ではショップ作成、デザイン、商品販売、在庫管理、受注管理、配送、販促機能に絞ります。

比較項目	BASE	STORES
ショップ作成	– ネットショップ作成に対応 – 無料テーマから作成 – 商品ページを編集可能	– ネットショップ作成に対応 – 無料テンプレートから作成 – 商品ページを編集可能
デザイン	– 無料テーマ22種類 – 有料テーマも利用可能 – HTML編集も選択肢	– 無料テンプレート48種類 – すべてのテンプレートを無料で利用可能 – テンプレートをカスタム可能
カスタマイズ	– テーマ編集に対応 – HTML編集に対応 – 独自ドメインは有料 -BASEロゴ非表示は有料App対応 　（月額500円）	– テンプレート編集に対応 – 独自ドメインは有料 – 広告費表示はスタンダードプランから
商品販売	– 物販 – デジタルコンテンツ – 定期販売 – 予約販売	– 物販 – デジタルコンテンツ – 定期販売 – 予約販売 – 電子チケット
在庫、注文管理	– 商品情報の管理 – ネットショップ在庫の管理 – 受注、発送対応の管理	– 商品情報の管理 – ネットショップ在庫の管理 – 受注、発送対応の管理
配送、受け渡し	– 配送設定に対応 – ネットショップ発送が中心 – 物販商品の発送管理	– 配送設定に対応 – ネットショップ発送が中心 – 物販商品の発送管理
集客、販促	– クーポン – メールマガジン – Instagram連携 – レビューなど	– クーポン – メールマガジン – Instagram連携 – レビュー – Google連携 – 再入荷リクエストなど

機能面で見ると、BASEとSTORESは共通点が多いサービスです。どちらもネットショップ作成、商品登録、在庫管理、受注管理、配送、クーポン、メールマガジン、Instagram連携などに対応しています。

差が出るのは、無料で使えるデザインの数、カスタマイズ方法、販売できる商品の細部、販促機能の一部です。BASEは無料テーマ22種類に加えて、有料テーマやHTML編集も選択肢になります。STORESは無料テンプレート48種類をすべて無料で利用できます。

商品販売では、一般的な物販、デジタルコンテンツ、定期販売、予約販売はどちらも候補になります。電子チケット販売まで扱う場合は、STORESを確認します。販促機能では、クーポン、メールマガジン、Instagram連携などは共通しています。Google連携や再入荷リクエストまで含める場合は、STORES側の機能も確認します。

まとめ

BASEとSTORESは、どちらも無料プランからネットショップを作成できます。ただし、料金体系や販売時の手数料、無料で使えるデザイン、決済方法には違いがあります。月額0円だけで判断せず、売上発生後の総コストまで含めて比較することが重要です。

費用面では、BASEは注文ごとの40円とサービス利用料、STORESはプランごとの決済手数料差が比較ポイントになります。無料テンプレートの数では、BASEは22種類、STORESは48種類です。決済方法では、BASEはPayPayクレジット、STORESは楽天ペイやatoneへの対応が違いになります。

料金を重視する場合は、月商別の費用を確認します。無料テンプレートの選択肢を重視する場合はSTORES、PayPayクレジットや有料テーマ、HTML編集まで含めて検討する場合はBASEも候補になります。

おしゃれな48テンプレートが0円 – STORESで無料ショップ開設

サイト内検索とは

サイト内検索とはECサイトやブログなどのWebサイトに検索窓を設置し、ユーザーが求めるコンテンツやページを関連キーワードから探すことができる検索エンジンツールです。

Webサイトのコンテンツが増え、ユーザーが求めている内容にたどり着いてないと感じる担当者もいるのではないでしょうか。

今回はサイト内検索エンジンの仕組みや機能、設置方法を解説しながらおすすめの無料・有料ツールを紹介していきます。

サイト内検索エンジンの2つの仕組み

• クローラー型
• 情報連携型

サイト内検索には2種類に分かれています。クローラー型は検索の対象となる文や画像を自動的にデータベース化をするプログラムのことを指しています。主に「HTML」で出力がされている内容が認識されており、検索の対象となる情報に対して検索をすることが可能です。

情報連携型は「情報」と「条件」がそろった時点でサイト内検索の結果として表示されます。サイトの情報を調べるには「クローラー型」、商品を検索するなら「情報連携型」を利用します。

サイト内検索エンジンの主な機能

• データ連携や表記ゆれ対応などの検索精度最適化
• 各種キーワードサジェスト機能
• ドリルダウン機能

サイト内検索エンジンには主に上記のように3つの機能が備わっています。Web検索するためには必要なキーワードを入れなければいけませんが、検索精度の最適化やサジェスト機能が追加され、ユーザーのニーズに合わせて候補ワードの表示も可能です。

ドリルダウン機能は集計したデータのレベルを掘り下げ、詳細を確認することが可能です。国や都道府県別に確認をすることができるため、売上に大きく影響を与える機能です。

サイト内検索エンジンツールの3つのメリット

• 目的ページが検索しやすくCVR改善が期待できる
• 検索ワードからユーザーニーズを収集できる
• 関連コンテンツやトラフィック増加によるSEO効果

サイト内検索エンジンツールを導入するメリットは上記の3つがあります。ユーザーが欲しいと思っている商品を検索結果に表示しやすくすることが可能で、目的ページにたどり着きやすくなりCVR改善に期待することが可能です。

また検索しているワードからユーザーニーズを収集することが可能で、検索に使われたキーワードを関連コンテンツに追加をしたり、トラフィックデータを改善することでSEO効果にも期待できます。

サイト内検索エンジンの設置方法・作り方

ここではサイト内検索エンジンの設置方法と作り方について詳細を解説します。Wordpressを利用している企業はサイト内検索を導入するだけで良いですが、自作サイトに導入する場合はGoogleカスタム検索エンジンの利用も可能です。

無料で使えるGoogleカスタム検索エンジンの設置方法

• （1）新しい検索エンジンをクリック
• （2）検索対象サイトのURL・言語を設定
• （3）検索エンジンの名前を登録
• （4）作成ボタンをクリックし完了

Googleカスタム検索エンジンの設置方法はシンプルで、上記のような手順で行うことが可能です。

Googleカスタム検索エンジンを設置することで関連性の高い検索結果を表示することが可能で、広告から収入を得ることも可能です。また検索結果の外観をカスタマイズもできるようになります。

カスタム検索の設定方法・4つのステップ

• （1）地域や画像の有無などを設定
• （2）検索レイアウトの設定
• （3）検索機能
• （4）統計情報とログの確認方法

Googleカスタム検索エンジンの設置が完了すれば上記のような4つのステップがカスタマイズ可能です。カスタマイズをしなくても問題はありませんが、設定をすることでSEOの観点でも効果が期待できます。

カスタム設定を行うことで、レイアウトの変更や広告枠の配信管理も可能です。ユーザービリティーも考慮した設定を心がけましょう。

無料で使えるサイト内全文検索エンジン・フリーソフト6選

CVR改善におすすめのサイト内検索エンジンツール比較15選

サイト内検索エンジンの注意点・3つの選定ポイント

最後にサイト内検索エンジンの注意点について紹介をします。検索エンジンによっても特徴に違いがあり、選定ポイントが3つあるため、その点も含めて参考にしてください。

サーバーへの負荷と検索時のスピード

ECサイトではユーザーがサイト内検索をすることでサーバーに負荷がかかります。負荷がかかることによって、検索時のスピードにも影響を与えます。検索速度が低下することによって、SEOの順位も下がるため、負荷があまりかからず、検索時のスピードが早い検索エンジンを選ぶ必要があります。

自社に必要な機能がそろっているか

サイト内検索エンジンにもさまざまな機能があり、機能性によって自社に必要な物が違います。そのため、検索エンジンを選ぶ前にきちんと必要な機能がそろっているかを確認しなければいけません。また検索エンジンの機能性によって、ユーザーが快適に利用することができるかが決まるため、注意をしてください。

検索結果に連動したコンテンツレコメンドが可能か

サイト内検索エンジンの機能として「レコメンド機能」というのがあり、検索結果に連動した売れ筋の商品が表示されるようです。検索時に0件表示であれば、ユーザーが求めている商品がないため、離れてしまう可能性がありますが、代わりとなる商品が表示されれば離れにくくなるため、必要な機能です。

越境ECサイトとは

越境ECサイトとは海外に向けて商品を販売するネットショップを指します。中国やアメリカでは日本製品の売り上げが高く、これから参入を考えている企業におすすめです。

越境ECの3つのメリット

• 商圏を拡大し新規顧客の獲得による売上アップが見込める
• 実店舗を海外に持つよりもECの方がハードルが低い
• 多言語対応で多くの国で取引ができる

越境ECを利用するメリットとして上記の3つがあります。海外に向けて販売することによって、売上や顧客層を一気に拡大できることもあります。多言語対応ができれば多くの国で取引でき、加速度的に売上を伸ばしていけるでしょう。

越境ECサイトを始める5つの方法

越境ECサイトを始める方法は大きく5つに分けられます。ビジネス規模や出品する商品によって適した方法は異なるので、下記を参考に自社に合った方法を考えましょう。

方法1．越境ECモールへの出店

日本国内で「Amazon」や「楽天市場」のようなECモールに出店するように、海外の越境ECモールに出店をする方法です。最小限のコストで運営を始められるため、まずはスモールスタートしたい場合に向いています。

方法2．越境ECの自社サイト構築

自社で越境ECサイトを構築する方法です。日本にサーバーを置いて、海外に向けて販売している企業が増えています。ECモールに出店しようと思っても、基準が厳しい場合は出店ができないこともあります。越境ECモールへの出店が難しい場合、単品通販をしようと考えている場合に向いています。

方法3．越境EC事業者への販売委託

越境ECをすでに行っている場合、ほかの越境EC事業者に販売を委託する方法もあります。商品に合った委託先、集客力の高い委託先を選ぶことで、加速度的に売上を伸ばせるでしょう。

方法4．現地のパートナー・輸入業者への卸売り

アメリカや中国など現地の販売業者にパートナーとして卸売りをする方法があります。しかし、販売したい顧客層とは違う所に商品を販売してしまうこともあり、ニーズがわかりにくいのが欠点といえます。

方法5．法人化をせずオークションなどのCtoCサイトへ出品

越境ECサイトを開かず、オークションサイトへ商品を出品する方法があります。法人化せずに個人のオークションサイトで販売することで、販売にかかる費用を抑えられます。小規模ビジネスやスモールスタートに向いています。

越境EC・海外通販サイトの市場規模とランキング

越境ECサイトを運営していくうえで、越境EC・海外通販サイトの市場規模やランキングを知っておくことは重要です。越境ECの市場規模と、国ごとの越境ECの成長率を紹介します。

109兆円市場へ、2020年の世界EC市場規模

上図は経済産業省が実施した市場調査と予測です。世界のBtoCECの市場規模は右肩上がりの状態で、今後もそれが続いていくと予測されています。

その理由としてスマホの普及により、手軽に購入できるようになったからだといわれています。日本でも同様にスマホが普及したことによって、EC市場規模は拡大化していますが、越境ECはそれよりも大きな規模で拡大化しています。

越境ECにおける中国の重要性

グラフは2022年度のBtoC ECの市場規模を表したものです。中国一ヵ国だけで世界全体の過半数を占め、アメリカと2倍以上の差をつけています。越境ECを考えるうえで、中国は欠かせない存在といえます。

図は日本・中国・アメリカ間の越境ECの市場規模を表しています。日本の越境ECの市場規模は3,954億円、そのうち3,561億円がアメリカからの購入によるものです。中国から日本への購入は392億円、割合にすると約1割しかありません。対中国の越境ECはまだまだ発展途上であり、大きなチャンスがあることがわかります。

中国は「爆買い」をする傾向にあり、日本の商品を多く購入することもあるため、消費者のニーズに合わせることができれば売上を伸ばすことが可能です。

主要国の海外EC市場規模ランキング

ランキング	国	市場規模	利用者数	EC化率
1位	中国	410兆円	8億6,620万人	45.3％
2位	アメリカ	146兆円	2億1,470万人	15.0％
3位	イギリス	27兆円	2,430万人	35.9％
4位	日本	23兆円	8,210万人	12.9％
5位	韓国	19兆円	不明	30.1％

主要国のEC市場規模ランキングは上記のようになっています。なお、EC化率の計算式は「EC市場規模／全商取引の市場規模＝EC化率」です。

中国は圧倒的な人口とインターネットの急激な普及により、2位のアメリカと3倍近い差をつけています。イギリスや韓国と日本の間には市場規模（金額）の差はそう大きくないものの、EC化率では2倍以上の差があります。

【中国】おすすめ越境ECサイト比較5選

ここでは中国に製品を販売したい企業に対して、おすすめのECサイトを5選で紹介します。中国のEC市場規模は圧倒的であり、世界全体の過半数を占めています。

しかし、「日本→中国」の流通額は、日本の越境EC市場規模の1割弱しかありません。対中国の越境ECはまだまだ発展途上の市場であり、中国の消費者は爆買いをする傾向もあります。ここをいかに攻略するかが、越境ECの成否に大きく影響するでしょう。

【アメリカ】おすすめの越境ECサイト比較3選

アメリカでの商品販売におすすめの越境ECサイトを紹介します。日本の越境EC市場において、流通額の約9割が対アメリカです。中国に比べると飽和気味の市場ではありますが、安定市場であるともいえます。

また、アメリカのEC化率は約15％と、中国・韓国・イギリスに比べて低いです。EC化率約13％の日本と同じく、今後EC化率が上昇する余地が残されている国であり、越境ECの要となる国といえます。

【韓国】おすすめの越境ECサイト比較3選

韓国での商品販売におすすめの越境ECサイトを紹介します。韓国のEC化率は約30％と高いです。インターネット利用率やスマートフォン所有率も9割超えと高く、ECが身近な国といえます。

韓国はモバイル決済のシェア率が45.6％と中国（87.3％）に次いで高く、決済方法が充実したECサイトを選んだり構築したりすることも重要でしょう。

【台湾】おすすめの越境ECサイト比較3選

台湾での商品販売におすすめの越境ECサイトを紹介します。台湾は日本の製品に関心を持っているユーザーが多く、新規参入を考えている企業におすすめです。

越境ECに詳しい運営代行・コンサルティング会社比較3選

越境ECの始め方が分からない、外国語に不安がある方は越境領域に詳しい運営代行会社やコンサルティング会社に相談するのも1つの手です。おすすめ3社を下記にて紹介します。

会社名	イメージ	料金体系	初期費用	月額費用	特徴	契約期間	対応EC	対応業務
トゥルーコンサルティング株式会社		固定費 成功報酬型も可能 ※商材・商品数により	0円※無料	販売前準備　90,000円～ 販売開始後　150.000円 ※成果報酬型も可能 ※30日間全額返金あり	海外EC経験15年以上 アメリカAmazon100社以上の実績！ アメリカAmazonで 月商1000万円支援経験あり	原則、6か月から ※1カ月トライアルあり	北米Amazon専門 メーカー・中小企業に特化 自社ブランドを広告費を抑えながら 検索シェア＆ファンを確保してくことを重視	北米・海外Amazon専門 進出準備段階の調査・FDAなどの認証取得 海外配送などから対応可能 出店後のコンサル・運営代行の戦略・運営・FBA配送・顧客対応まで 「まるごと」依頼可能
株式会社idiom		固定費 ※成果報酬も可	0円※無料	・運営代行 売上の5%~ ・コンサル 固定：15,000円~ 成果報酬：売上の5%~	初期0円/成果報酬 全モール・ASP対応 売上増実績多数	1ヶ月~	全てのモール・ASPカート 一元管理システムに対応 さまざまなジャンルでの海外販売経験から 商材にあった国や地域を提案	ショップ構築・改修/販促・マーケティング 受注・問い合わせ対応/入出荷管理/梱包発送 SEO・CVR改善/客単価向上/ メルマガ・SNS運用・広告運用
サヴァリ		問合せ	問い合わせ	150,000円~	EC実務経験豊富 コンサルタント	年間契約 （月払い、 年間一括払）	Amazon Bay 天猫国際（Tmall Global） 京東全球購（JD Worldwide）など	コンサル・運用代行・サイト構築

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販売ターゲット・商品を決めて越境ECをはじめよう

越境ECは販売ターゲットと商品を決めたうえで始める必要があります。本記事で紹介したように対象としている国によって、おすすめの越境ECサイトは違いあります。各サイトの特徴を抑え、自社に合ったところを選びましょう。

越境ECとは、インターネットを通じて海外の消費者に商品やサービスを販売するECのことです。国内市場だけでなく、海外の顧客に販路を広げられるため、メーカー、小売店、D2Cブランド、地域産品を扱う事業者から注目されています。

越境ECとは？

越境ECとは、国境を越えて商品やサービスを販売するECのことです。日本の事業者が海外の消費者に販売する場合も、海外の事業者が日本の消費者に販売する場合も、越境ECに含まれます。

国内だけで販売するECと比べると、越境ECでは販売先の国ごとに言語、通貨、決済方法、配送、関税、法律、商習慣が異なります。そのため、単にECサイトを翻訳するだけでは不十分です。海外の顧客が安心して購入できる状態を作る必要があります。

サービス	特徴・ポイント	強み・おすすめ業界
Salesforce B2B Commerce BtoB ECで受発注業務をデジタル化	ペーパーレス化 / 電子帳簿保存法に対応 / FAX通信料削減  / 誤認識・伝達ミス削減 / リアルタイム状況管理 / 24時間受発注 / 顧客満足度向上 / CRM一体型 B2B EC / 営業活動全般を支援  Salesforce B2B Commerce の詳細はこちら	製造 / 小売 / 物流 / サプライチェーン / カスタマーサービス / 情報システム / 営業DXで事業拡大したい方に、 BtoB ECで受発注業務を デジタル化する利点と方法を解説 受発注業務のデジタル化 について知る
ネットショップの開設・構築ならShopify 今なら無料トライアル実施中	初期費用0円スタート 世界100万ショップが利用 海外通販におすすめ 豊富なデザインテンプレート 高いカスタマイズ性 今なら無料トライアル実施中	ネット販売で売上計画を検討する 小売/飲食店/個人事業主/中小企業/ 初期/販売手数料0円・ 世界170万以上の店舗・ショップが利用 14日間無料お試し /成長に合わせ選べるプラン 無料トライアルに申し込む

越境ECの意味

越境ECは、英語ではクロスボーダーECやクロスボーダーコマースと呼ばれます。日本国内に拠点を置いたまま、海外の消費者から注文を受け、商品を海外へ配送する販売形態です。

たとえば、日本の食品、化粧品、雑貨、アニメグッズ、伝統工芸品、地域産品などを海外向けに販売するケースが越境ECにあたります。海外から日本商品への需要がある場合、実店舗を海外に出さなくても、ECを通じて販売機会を作れます。

越境ECで重要なのは、海外から注文を受けられる状態にすることだけではありません。海外の顧客が商品を理解し、決済し、商品を受け取り、問い合わせできる状態まで整えることが必要です。

国内EC、現地ECとの違い

越境ECは、国内ECや現地ECとは運営方法が異なります。特に違いが出るのは、対象顧客、配送、法律、決済、カスタマーサポートです。

販売形態	主な対象	特徴
国内EC	日本国内の消費者	日本語、日本円、国内配送、 国内法規制を前提に運営する
越境EC	海外の消費者	日本から海外へ販売し、国ごとの言語、 通貨、配送、関税、規制に対応する
現地EC	海外現地の消費者	現地法人、現地倉庫、現地決済、 現地法規制を前提に運営する

国内ECは、日本国内の顧客に販売するため、言語、決済、配送、返品対応を標準化しやすい特徴があります。一方、越境ECでは対象国ごとに購入時の不安や必要な情報が異なります。

現地ECは、海外に拠点や倉庫を置いて現地消費者に販売する方法です。配送スピードや現地対応の面では強みがありますが、法人設立、在庫管理、税務、法務の負担が大きくなります。越境ECは、現地ECよりも小さく始められる一方、国際配送や関税、問い合わせ対応の設計が重要になります。

越境ECの市場規模

越境EC市場は世界的に拡大しています。国内市場だけではなく、海外の消費者に直接販売できる環境が整い、ECモール、決済サービス、物流サービス、多言語化ツールの利用も広がっています。

日本企業にとっては、海外の消費者が日本商品を購入する需要を取り込める点が大きな機会です。特に中国、米国などEC市場が大きい国では、日本製品、アニメ関連商品、化粧品、食品、伝統工芸品などに需要があります。

世界の越境EC市場規模

世界の越境EC市場は、今後も拡大が見込まれています。経済産業省の資料では、世界のBtoC-EC市場規模は2024年に1.01兆USドルと推計され、2034年には6.72兆USドルまで拡大すると予測されています。年平均成長率は約23.1％とされ、越境ECはEC市場の中でも成長余地が大きい領域です。

年	世界の BtoC-EC 市場規模
2024年	1.01兆USドル（約160兆円）
2034年予測	6.72兆USドル （約1,075兆円）

市場拡大の背景には、海外商品を購入する消費者の増加、自国で入手できない商品への需要、物流サービスの改善、決済手段の多様化があります。事業者側でも、国内市場だけでなく海外の顧客を獲得する動きが広がっています。

日本、米国、中国間の越境EC市場

日本、米国、中国の3か国間でも、越境EC市場は拡大しています。2023年の推計では、日本の越境BtoC-EC購入額は4,208億円、米国は2兆5,300億円、中国は5兆3,911億円です。

販売元	購入国	越境EC購入額
日本	米国	1兆4,798億円
日本	中国	2兆4,301億円
米国	日本	3,768億円
米国	中国	2兆9,610億円
中国	日本	440億円
中国	米国	1兆502億円

この中で注目すべきなのは、中国と米国の消費者による日本事業者からの購入額です。中国消費者による日本事業者からの購入額は2兆4,301億円、米国消費者による日本事業者からの購入額は1兆4,798億円となっています。

日本企業にとって越境ECは、海外の大きなEC需要を取り込む手段です。ただし、市場規模が大きい国ほど競争も強いため、対象国を絞り、商品、物流、決済、集客を国ごとに設計する必要があります。

越境ECが拡大している理由

越境ECが拡大している理由は、消費者側と事業者側の両方にあります。消費者は、自国では手に入りにくい商品、限定品、信頼できるブランド品をオンラインで購入できるようになりました。事業者は、実店舗を海外に出さなくても、ECを通じて海外顧客に販売できます。

主な拡大理由は次のとおりです。

理由	内容
海外商品の購入ニーズが増えている	自国では買えない商品や限定品を オンラインで探す消費者が増えている
スマートフォンと決済手段が普及している	スマートフォンで商品検索から 決済まで完結できる環境が広がっている
物流サービスが改善している	国際配送、追跡、越境物流サービス の選択肢が増えている
日本製品への信頼がある	品質、ブランド、アニメ、食品、 化粧品、地域産品などに海外需要がある
国内市場以外に販路を広げる必要がある	人口減少や国内競争を背景に、 海外販売を検討する企業が増えている

越境ECでは、市場が拡大しているからといって、すぐに成果が出るわけではありません。対象国の需要、競合、規制、配送条件を確認し、自社の商品がどの国で購入される可能性が高いかを見極めることが重要です。

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越境ECの販売方法

越境ECの販売方法は、大きく4つに分けられます。自社で越境ECサイトを構築する方法、海外ECモールに出店する方法、国内モールや既存ECで海外対応する方法、代行販売や支援会社を利用する方法です。

販売方法	特徴	主な検討場面
自社越境ECサイト	ブランドの訴求や 顧客データを自社で管理できる	自社ブランドやD2C商品を 海外販売する場合
海外ECモール	既存の集客力や購入環境を活用できる	Amazon、eBay、Tmall Globalなど を使う場合
国内モールや 既存ECで海外対応	既存の販売基盤を活かして 海外注文に対応する	国内ECを運営中で、 段階的に海外対応する場合
代行販売や支援会社	出品、翻訳、物流、 広告運用などを外部に任せられる	社内に越境ECの知見や 人員が少ない場合

どの方法を選ぶかは、販売する商品、対象国、予算、運営体制によって変わります。最初から大規模に展開するのではなく、対象国と販売方法を絞り、売れる可能性を検証しながら広げることが重要です。

自社越境ECサイトを構築する

自社越境ECサイトは、自社で海外向けのECサイトを作り、海外顧客に直接販売する方法です。ブランドの訴求、商品ページ、顧客データ、メール配信、リピート施策を自社で管理できます。

自社サイトの強みは、モールのルールに縛られず、ブランド訴求や顧客育成を行えることです。商品へのこだわり、ストーリー、使用方法、ブランド背景を伝えたい場合に有効です。

一方で、集客は自社で行う必要があります。SEO、広告、SNS、メール、現地インフルエンサー施策などを設計しなければ、サイトを公開しても海外顧客は集まりません。自社サイトで越境ECを行う場合は、多言語対応、決済、国際配送、返品、問い合わせ対応をセットで準備します。

海外ECモールに出店する

海外ECモールに出店する方法は、現地やグローバルのECモールに商品を掲載して販売する方法です。代表的な販売先には、Amazon、eBay、Tmall Global、JD Worldwideなどがあります。

海外ECモールの強みは、既存の集客力や購入環境を活用できることです。現地の消費者が普段使っているモールに出店できれば、検索やレビュー、モール内広告から購入につながる可能性があります。

ただし、モールごとに出店条件、手数料、広告費、物流ルール、審査基準が異なります。特に中国向けのモールでは、出店条件や書類対応が複雑になる場合があります。海外ECモールを使う場合は、販売手数料、広告費、物流費を含めた採算を確認することが重要です。

国内モールや既存ECで海外対応する

国内モールや既存ECで海外対応する方法もあります。すでに日本国内でECサイトを運営している場合、海外配送、多言語表示、海外決済、購入代行サービスなどを組み合わせて越境販売を始める方法です。

この方法は、既存の商品ページや運営体制を活かせる点が特徴です。まずは海外からの注文に対応できる状態を作り、どの商品が海外で購入されるかを確認できます。

ただし、既存ECをそのまま海外向けに開放するだけでは不十分です。海外顧客には、配送日数、送料、関税、返品条件、決済方法、問い合わせ方法を明確に伝える必要があります。国内向けページを翻訳するだけでなく、海外顧客の購入判断に必要な情報を整えることが重要です。

代行販売や支援会社を利用する

越境ECの知見や人員が不足している場合は、代行販売や支援会社を利用する方法があります。支援会社によって、出品代行、商品登録、翻訳、物流、広告運用、カスタマーサポート、モール運営代行など対応範囲が異なります。

代行販売や支援会社を使うメリットは、現地ルールや運営ノウハウを活用できることです。特に、初めて越境ECに取り組む場合や、対象国の法律、広告、物流に不安がある場合は、外部の知見を活用できます。

ただし、すべてを外部に任せると、自社に販売データや顧客理解が残りにくくなります。支援会社を利用する場合も、どの商品を、どの国で、どのKPIを見て販売するかは自社で判断できる状態にしておく必要があります。

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越境ECを始めるための準備

越境ECを始める際は、ECサイトやモール出店の前に、販売する商品、対象国、規制、物流、決済、カスタマーサポートを整理します。国内ECと同じ感覚で始めると、配送トラブル、関税の問い合わせ、決済エラー、返品対応でつまずくことがあります。

準備すべき主な項目は次のとおりです。

準備項目	確認する内容
商品	海外需要、規制、原価、配送条件、返品可否
対象国	市場規模、競合、言語、決済、物流、商習慣
法律、規制	輸出入規制、表示ルール、販売禁止品、認証
物流、返品	配送会社、送料、配送日数、追跡、返品ルール
決済、不正対策	現地決済、クレジットカード、不正注文対策
多言語、サポート	商品説明、FAQ、問い合わせ対応、通貨表示

販売する商品を決める

越境ECでは、まず海外で販売する商品を決めます。国内で売れている商品が、必ず海外でも売れるとは限りません。海外では、商品カテゴリ、価格、用途、ブランド認知、規制、配送条件が購買判断に影響します。

商品選定では、次の観点を確認します。

• 海外で需要がある商品か
• 競合商品との差が明確か
• 送料を含めても価格競争力があるか
• 破損、劣化、温度管理のリスクが低いか
• 対象国で販売規制や表示義務がないか

特に食品、化粧品、医薬品、サプリメント、電気製品、子ども向け商品は、国ごとに規制や認証が関わる場合があります。越境ECでは、売れるかどうかだけでなく、販売して問題ない商品かを先に確認します。

対象国とターゲットを決める

越境ECでは、最初から多くの国を対象にしないことが重要です。国が増えるほど、言語、決済、配送、法律、問い合わせ対応が複雑になります。まずは需要が見込める国を絞り、ターゲットを明確にします。

対象国を決める際は、次の項目を確認します。

• 自社商品への需要があるか
• 競合商品はどの価格帯で販売されているか
• 現地のECモールや検索行動はどうなっているか
• 主要な決済方法は何か
• 配送日数と送料が許容されるか
• 商品に関する輸入規制がないか

たとえば、アニメグッズやホビー商品であれば海外ファン層、化粧品であれば美容関心の高い層、地域食品であれば日本旅行経験者や日本文化に関心のある層がターゲットになります。対象国と顧客像を絞ることで、商品ページ、広告、SNS、配送条件を設計できます。

法律、規制、商習慣を確認する

越境ECでは、販売先の国ごとに法律、規制、商習慣を確認する必要があります。輸入禁止品、成分規制、表示義務、認証、個人情報保護、広告表現、返品ルールなどが国によって異なるためです。

特に注意が必要な商品カテゴリは次のとおりです。

• 食品、飲料
• 化粧品、医薬部外品、医薬品
• サプリメント
• 電気製品、通信機器
• 子ども向け商品
• ブランド品、中古品
• 酒類、刃物、危険物に該当する商品

また、商習慣も重要です。返品への考え方、配送日数の許容範囲、レビュー文化、問い合わせの頻度、支払い方法は国によって異なります。対象国のルールを確認せずに販売すると、通関停止、返品増加、顧客トラブルにつながります。

物流、配送、返品対応を設計する

越境ECでは、物流と配送の設計が顧客満足度に直結します。国内配送よりも送料が高く、配送日数も長くなるため、商品ページ上で配送条件を明確に伝える必要があります。

確認すべき項目は次のとおりです。

• 配送可能な国
• 配送会社
• 送料
• 配送日数
• 追跡番号の有無
• 破損、紛失時の対応
• 返品、交換の条件
• 関税や輸入税の負担者

返品対応も事前に決めておきます。海外からの返品は送料が高く、日数もかかります。返品を受け付ける条件、返金のタイミング、不良品や誤配送時の対応を明記しておくことが重要です。

決済方法と不正対策を整える

越境ECでは、対象国で使われている決済方法に対応する必要があります。クレジットカードだけでなく、PayPal、Apple Pay、Google Pay、現地決済、後払い、ウォレット決済など、国によって利用される決済手段が異なります。

決済方法を整える際は、次の点を確認します。

• 対象国の主要決済に対応できるか
• 多通貨決済に対応できるか
• 決済手数料はいくらか
• チャージバックへの対応はどうするか
• 不正注文を検知できるか
• 高額注文や転送先住所への注文を確認できるか

越境ECでは、不正利用やチャージバックのリスクもあります。特に高額商品、転売される商品、ブランド品では注意が必要です。決済サービスの不正検知機能、本人確認、注文審査ルールを整えます。

多言語対応、通貨表示、カスタマーサポートを準備する

越境ECでは、多言語対応、通貨表示、カスタマーサポートも重要です。商品ページを翻訳するだけでなく、購入前の不安を解消できる情報を用意する必要があります。

準備すべき内容は次のとおりです。

• 商品名、説明文、サイズ、素材、使用方法の翻訳
• 送料、配送日数、返品条件の説明
• 現地通貨での価格表示
• FAQの整備
• 問い合わせフォームやメール対応
• 注文確認メール、発送通知メールの多言語化

自動翻訳だけでは、商品の魅力や注意点が正確に伝わらない場合があります。特にサイズ、成分、使用方法、保証、返品条件は誤解が起きるとトラブルにつながります。越境ECでは、購入前に不安を残さない情報設計が重要です。

越境ECのメリット

越境ECのメリットは、海外顧客を獲得し、国内市場以外へ販路を広げられることです。海外に実店舗を出さなくても、ECサイトや海外ECモールを通じて販売を始められるため、国内だけでは届かなかった顧客層に商品を届けられます。

海外顧客を獲得できる

越境ECでは、日本国内に拠点を置いたまま、海外の消費者に商品を販売できます。国内では認知が限られる商品でも、海外では日本製品としての品質や希少性が評価される場合があります。

特に、食品、化粧品、雑貨、アニメグッズ、伝統工芸品、地域産品などは、海外顧客にとって購入理由を作れる商品です。海外からの需要を取り込むことで、新しい顧客層を開拓できます。

国内市場以外へ販路を広げられる

越境ECは、国内市場だけに依存しない販売チャネルを作れる点もメリットです。人口減少や国内競争の影響を受ける商品でも、海外に販路を広げることで売上機会を増やせます。

海外に店舗を出す場合は、現地法人、店舗、人員、在庫など大きな投資が必要です。一方、越境ECであれば、自社ECサイト、海外ECモール、支援サービスを活用しながら段階的に販売できます。

日本製品への需要を取り込める

日本製品は、品質、デザイン、安全性、文化性などが評価されることがあります。訪日旅行で日本商品を知った海外顧客が、帰国後にオンラインで再購入するケースもあります。

越境ECでは、商品そのものだけでなく、背景にあるストーリーや使用シーンを伝えることが重要です。なぜ日本から購入する価値があるのかを商品ページで示すことで、海外顧客の購入につながります。

越境ECのデメリットと注意点

越境ECには海外顧客を獲得できるメリットがありますが、国内ECにはない負担もあります。特に注意すべきなのは、物流費、関税、法律、規制、返品、不正利用、問い合わせ対応です。

注意点	主な内容
物流費、関税、配送日数	国際配送では送料や配送日数が増え、 関税や輸入税が発生する場合がある
法律、規制、商習慣	販売先の国によって、販売できる商品 や表示ルールが異なる
返品、不正利用、問い合わせ対応	海外返品、チャージバック、多言語での 問い合わせ対応が必要になる

物流費、関税、配送日数の負担

越境ECでは、国内配送よりも送料が高く、配送日数も長くなります。また、販売先の国によっては、関税や輸入税が発生します。

トラブルを防ぐには、送料、配送日数、追跡方法、関税の負担者を商品ページや購入画面で明記することが重要です。購入前に総額や受け取り条件が分からない状態では、問い合わせやキャンセルにつながります。

国ごとの法律、規制、商習慣への対応

越境ECでは、対象国ごとに法律、規制、商習慣が異なります。食品、化粧品、医薬品、サプリメント、電気製品、子ども向け商品などは、成分、表示、認証、輸入規制を確認する必要があります。

また、広告表現、返品ルール、決済方法、問い合わせ対応への期待も国によって異なります。販売前に対象国のルールを確認し、販売できる商品かどうかを判断することが重要です。

返品、不正利用、問い合わせ対応の負担

越境ECでは、海外返品や不正利用への対応も必要です。返品時の送料や返金条件が曖昧だと、顧客トラブルにつながります。高額商品や転売される商品では、不正注文やチャージバックにも注意が必要です。

問い合わせ対応では、言語の違いや時差も考慮します。FAQ、返信テンプレート、返品交換ルールを事前に用意し、購入後の不安を減らすことが重要です。

越境ECの成功事例3選

越境ECでは、商品力だけでなく、対象国の選定、販売チャネル、商品ページ、物流、カスタマーサポートが成果を左右します。ここでは、既存記事で紹介されている事例をもとに、越境ECで参考になるポイントを整理します。

成功事例を見る際は、売上規模だけでなく、どのような商品を、どの国の顧客に、どの販売チャネルで届けているかを見ることが重要です。

越境ECを成功させるポイント

越境ECを成功させるには、販売先を広げる前に、対象国、物流、決済、集客を固めることが重要です。市場規模が大きい国を狙うだけでは成果につながりません。自社商品がどの国で、どの顧客に、どの理由で購入されるかを見極める必要があります。

特に初期段階では、国や販売チャネルを増やしすぎないことが重要です。運営が複雑になると、商品ページ、在庫、配送、問い合わせ対応の品質が落ちます。

最初から対象国を広げすぎない

越境ECでは、最初から多くの国を対象にすると、運営負荷が大きくなります。国ごとに言語、通貨、配送、法律、規制、商習慣が異なるため、対応範囲が広がるほどミスが増えます。

まずは、需要が見込める国を1つから2つに絞り、販売実績を見ます。対象国を絞ることで、商品ページ、広告、SNS、配送条件、問い合わせ対応を集中して整えられます。

対象国を決める際は、海外検索データ、モール内検索、SNSでの反応、既存顧客からの問い合わせ、訪日客の購買傾向などを確認します。最初から広げるのではなく、売れる可能性が高い国から検証することが重要です。

物流と決済を先に固める

越境ECでは、物流と決済を先に固めます。商品ページや広告を整えても、配送できない、送料が高すぎる、決済できない状態では購入につながりません。

物流では、配送会社、送料、配送日数、追跡、破損時の対応、返品条件を決めます。決済では、対象国で使われている決済方法、多通貨対応、不正利用対策、チャージバック対応を確認します。

特に、送料と関税は購入率に影響します。商品価格が安くても、送料や関税を含めると購入総額が高くなる場合があります。越境ECでは、購入者が支払う総額と受け取りまでの流れを明確にすることが重要です。

現地の検索、SNS、モール内集客を設計する

越境ECでは、現地の検索、SNS、モール内集客を設計する必要があります。日本語の商品ページを翻訳するだけでは、海外顧客に見つけてもらえません。

自社サイトの場合は、対象国の検索キーワードを調べ、商品名、カテゴリ名、用途、悩みに応じたページを作ります。海外ECモールの場合は、モール内検索に合わせて商品名、画像、説明文、レビュー、広告を整えます。SNSでは、現地で使われるハッシュタグ、投稿形式、インフルエンサー、コミュニティを確認します。

重要なのは、流入を増やすことだけではありません。購入につながる顧客を集めることです。対象国の顧客がどこで商品を探し、何を見て購入するかを把握し、集客導線を設計します。

ECサイトの集客の基本プロセスは？SNSや広告の活用方法

まとめ

越境ECとは、インターネットを通じて海外の消費者に商品やサービスを販売するECです。国内ECと比べて、対象国ごとの言語、通貨、決済、物流、関税、法律、商習慣への対応が必要になります。

越境EC市場は世界的に拡大しており、日本製品への海外需要もあります。特に、食品、化粧品、雑貨、アニメグッズ、伝統工芸品、地域産品などは、海外顧客に価値を伝えられる可能性があります。

一方で、越境ECは始める前の準備が重要です。販売する商品、対象国、規制、物流、決済、多言語対応、カスタマーサポートを整理せずに始めると、配送トラブルや問い合わせ対応の負担が増えます。

まずは対象国を絞り、物流と決済を固め、海外顧客が安心して購入できる商品ページを整えましょう。越境ECは、国内市場以外へ販路を広げる有効な手段ですが、販売前の準備と販売後の対応品質が成果を左右します。

定期通販カートシステムは、定期購入の注文管理、自動課金、配送周期、休止、スキップ、解約対応などを効率化するためのECカートです。単品リピート通販やD2Cで継続購入を伸ばすには、自社の規模や販売方法に合うカートを選ぶことが重要です。

定期通販カートシステムとは

定期通販カートシステムとは、ECショッピングカートシステムの中でも、定期購入や継続購入を前提としたEC運営に対応するカートシステムです。通常の商品購入だけでなく、配送周期、次回配送日、自動課金、休止、スキップ、解約、購入回数などを管理できます。

化粧品、健康食品、食品、日用品などの定期販売では、初回購入後も継続して商品を届ける運用が発生します。そのため、都度購入を前提としたECカートだけでは管理が煩雑になり、注文処理や顧客対応に手間がかかります。

定期通販カートシステムを使うことで、定期注文の管理、決済処理、顧客情報の管理、メール配信、広告計測、受注処理などをまとめて運用できます。単品リピート通販やD2Cで継続購入を伸ばす場合、カート選びは売上や運用効率に大きく関わります。

通常のECカートとの違い

通常のECカートは、顧客が商品を選び、その都度注文して決済する流れが中心です。単発購入の管理には対応できますが、定期購入のように継続的な注文や配送を管理するには機能が足りない場合があります。

一方、定期通販カートシステムは、継続購入を前提に設計されています。配送周期の設定、次回配送日の管理、定期コースの変更、休止、スキップ、解約、自動課金などに対応できる点が大きな違いです。

比較すると、次のように整理できます。

項目	通常のECカート	定期通販カートシステム
主な用途	都度購入の注文管理	定期購入、継続購入の管理
注文処理	注文ごとに処理	一定周期で注文を自動生成
決済	注文時に都度決済	自動課金や継続決済に対応
配送管理	注文ごとの配送管理	配送周期、次回配送日を管理
顧客対応	購入履歴の確認が中心	休止、スキップ、解約、コース変更に対応
販促機能	クーポン、メール配信など	CRM、LTV分析、アップセル、クロスセルまで対応
分析	売上や注文数の確認	継続率、解約率、LTV、広告効果を確認

定期通販では、初回購入だけでなく、2回目以降の購入をどれだけ継続できるかが重要です。そのため、通常のECカートよりも、定期購入管理、CRM、分析、広告計測に強いカートが必要になります。

定期通販カートと単品リピート通販の関係

単品リピート通販は、単一商品または少数の商品を中心に販売し、定期購入や再購入によって売上を伸ばす通販モデルです。定期通販カートシステムは、この単品リピート通販を運用するための重要な仕組みになります。

たとえば、健康食品や化粧品を販売する場合、初回限定価格やお試し商品で購入につなげ、その後に定期購入や再購入へ誘導します。この流れを作るには、定期購入管理、自動課金、メール配信、顧客管理、広告分析などの機能が必要です。

単品リピート通販そのものは販売モデルであり、定期通販カートシステムはそれを支えるシステムです。販売戦略だけでなく、注文、決済、配送、顧客対応、継続施策まで一貫して管理できるかが、カート選定で重要になります。

定期通販カートシステムの選び方

定期通販カートシステムを選ぶ際は、機能数だけで比較するのではなく、自社の販売方法、事業規模、運用体制に合うかを確認することが重要です。特に、定期購入管理、決済、ランディングページ、CRM、広告計測、受注管理、法対応は、運用に大きく関わります。

まずは導入パターンを整理し、そのうえで必要な機能、料金、サポート体制を確認しましょう。

まず導入パターンを確認する

定期通販カートシステムは、導入目的によって確認すべきサービスが変わります。まずは、自社の販売方法や運用課題に近いパターンを確認しましょう。

導入パターン、事業状況	重視する機能	確認する章
低コストで定期販売を始めたい	定期購入管理、決済、 スマホ対応、基本的な顧客管理	小規模ECにおすすめの定期通販カートシステム
既存ECサイトに定期購入を追加したい	定期購入設定、決済、 メール配信、外部連携	中小規模ECにおすすめの定期通販カートシステム
広告やLPからの購入を増やしたい	フォーム一体型LP、広告計測、 初回キャンペーン、CRM	中小規模ECにおすすめの定期通販カートシステム
単品リピート通販を本格運用したい	定期購入管理、CRM、LTV分析、 アップセル、クロスセル	中小規模ECにおすすめの定期通販カートシステム
受注数や運用体制が大きくなっている	受注管理、出荷管理、在庫管理、 基幹連携、権限管理	中堅、大規模ECにおすすめの定期通販カートシステム

導入パターンを整理すると、確認すべきサービスの範囲を絞れます。最初からすべてのカートを比較するのではなく、自社の販売方法や運用課題に近いカテゴリから確認しましょう。

料金、手数料、サポート体制を確認する

定期通販カートシステムは、初期費用や月額費用だけでなく、決済手数料、販売手数料、オプション費用も確認します。月額費用が低く見えても、必要な機能を追加すると費用が増える場合があります。

また、定期通販では運用開始後に設定や顧客対応で迷う場面があります。初めて導入する場合は、サポートの範囲、問い合わせ方法、導入支援の有無も確認しておくと安心です。

確認したい費用とサポート項目は、次の通りです。

• 初期費用
• 月額費用
• 決済手数料
• 販売手数料
• オプション費用
• 導入支援の有無
• 問い合わせ方法
• 運用開始後のサポート範囲

費用だけで比較すると、必要な機能やサポートが不足することがあります。自社の運用体制で無理なく使えるかまで確認しましょう。

法対応、最終確認画面への対応を確認する

定期購入を扱う場合は、価格、支払総額、配送周期、継続回数、解約条件などを明確に表示する必要があります。初回価格だけを強く訴求し、2回目以降の条件が伝わりにくい表示になっていると、顧客とのトラブルにつながります。

カートシステムを選ぶ際は、最終確認画面や購入フォームで、定期購入の条件を分かる形で表示できるかを確認します。特に、初回割引、回数縛り、解約方法、次回配送予定日は、購入前に確認できる状態にしておくことが重要です。

売上を伸ばす機能だけでなく、顧客に誤解を与えない表示設計に対応しているかも、定期通販カートシステムを選ぶうえで欠かせないポイントです。

小規模ECにおすすめの定期通販カートシステム

小規模ECで定期通販を始める場合は、初期費用や月額費用を抑えながら、ネットショップ開設、決済、スマホ対応、基本的な定期販売に対応できるカートシステムを選ぶことが重要です。

このカテゴリを見るべき事業者	判断基準
これからECを始める 個人、店舗、小規模ブランド	初期費用や月額費用を 抑えて始めたい
まずは少ない商品数で 定期販売を試したい	主力商品や定期便を 小さく始めたい
店舗販売とネットショップ を並行したい事業者	決済、POS、配送などを まとめて管理したい
受注件数がまだ 少ない事業者	高機能な分析より、 基本機能と料金を重視

比較一覧

サービス名	イメージ	タイプ	おすすめの事業者	初期費用	月額費用	決済手数料	販売手数料・従量課金	特徴
STORES		無料・低価格クラウド型	個人・小規模事業者	無料（0円） 無料アカウント作成	フリー：0円/月 スタンダード：3,300円/月	フリー：5.5%〜 スタンダード：3.6%〜	無料（0円）	月額0円から始められ、 店舗向けサービスとも連携
Square オンラインビジネス		無料・低価格クラウド型	個人・小規模事業者	無料（0円）	フリー：0円/月 プラス：3,375円/月 プレミアム：9,180円/月	フリー・プラス：3.6% プレミアム：3.3%	無料（0円）	Square決済・POSと連携し、 店舗販売と相性が良い
カラーミーショップ		クラウド型ECカート	小規模〜中小企業	フリー：0円 レギュラー：3,300円 ラージ：3,300円 プレミアム：22,000円	フリー：0円/月 レギュラー：4,950円/月 ラージ：9,595円/月 プレミアム：35,640円/月	フリー：6.6%+30円〜 レギュラー：3.4%〜 ラージ：3.19%〜 プレミアム：2.99%〜	無料（0円）	国内自社EC向けの定番サービス
BASE		無料・低価格クラウド型	個人・小規模事業者	無料（0円）	スタンダード：0円/月 グロース：16,580円/月	スタンダード：3.6%+40円 （PayPayほかは4.6％+40円） グロース：2.9％ （PayPayほかは3.9％）	スタンダード：3％ グロース：0円	初期費用・月額0円から 開設できる
らくうるカート		ヤマト運輸系ECカート	中小事業者、店舗事業者	ライト：3,300円 レギュラー：5,500円 アドバンス：11,000円	ライト：3,960円/年 レギュラー：39,600円/年 アドバンス：171,600円/年	決済サービスにより異なる	ライト：利用手数料1.1% レギュラー、アドバンス：無料	ヤマト運輸の配送、 決済サービスと連携しやすい
カラーミーリピート		低価格リピート通販型	小規模〜中小の定期通販事業者	無料（0円）	10,780円/月	問い合わせ	問い合わせ	既存サイトと組み合わせて リピート通販を始められる

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中小規模ECにおすすめの定期通販カートシステム

中小規模ECでは、定期購入機能に加えて、販促、CRM、広告計測、受注管理、外部サービス連携まで確認する必要があります。既存ECの売上拡大やリピート購入を強化する段階では、機能と運用負担のバランスを見て選びましょう。

このカテゴリを見るべき事業者	判断基準
既存ECの売上を 伸ばしたい	通常販売に加えて、定期購入や リピート購入を強化したい
広告やLPからの購入を 増やしたい	購入フォーム、広告計測、 初回キャンペーンを確認したい
定期購入者が 増えてきた	受注管理、顧客管理、 メール配信を効率化したい
単品リピート通販を 本格化したい	継続率、解約率、LTVを 見ながら改善したい

比較一覧

サービス名	イメージ	タイプ	おすすめの事業者	初期費用	月額費用	決済手数料	販売手数料・従量課金	特徴
Shopify		SaaS型ECプラットフォーム	中小〜中堅企業	無料（0円）	Basic：3,650円/月〜 Grow：10,100円/月〜 Advanced：44,000円/月〜	ベーシック：3.55% スタンダード：3.4% プレミアム：3.25%	Shopify ペイメント以外は 外部サービス取引手数料あり	アプリ拡張、越境EC、 複数チャネル販売に強い
makeshop		SaaS型ECカート	中小〜中堅企業	プレミアム：11,000円 エンタープライズ：11,000円～	プレミアム：13,750円/月 エンタープライズ：60,500円/月〜	プレミアム：3.19% エンタープライズ：3.14%	無料（0円）	機能数が多く、販売手数料0円で 本格運用向け
futureshop		SaaS型ECプラットフォーム	中小〜中堅企業	22,000円〜	2026年8月1日以降： 27,000円/月〜	SBPS利用時： Visa/Mastercard 3.2% JCB/AMEX/Diners 3.5%	無料（0円）	デザイン・販促・CRMを 重視する自社EC向け
Eストアーショップサーブ		SaaS型ECカート	中小〜中堅企業	開通料30,000円	プラン4S：25,000円/月 プラン4G：65,000円/月 プラン4P：145,000円/月	クレジットカード決済：3.5%〜	注文処理手数料：34円/1受注 3Dセキュア：10円/1トランザクション	担当サポート付きで 構築・運用支援に強い
aiship		クラウド型ECサイト構築ASP	中小〜中堅企業	エントリー：20,000円 ベーシック：50,000円 アドバンス：100,000円 年次契約は無料	エントリー：9,800円/月 ベーシック：29,800円/月 アドバンス：129,800円/月	決済会社、決済方法により異なる	注文ごとのトランザクション料金あり	レスポンシブEC、販促、CRM、 外部連携に対応
Smile Tools		単品リピート通販専用カート	単品通販、 リピート通販事業者	START〜SCALE：50,000円 EXPERT：150,000円	START：30,000円/月 PROGRESS：50,000円/月 SCALE：70,000円/月 EXPERT：95,000円/月	決済会社、決済方法により異なる	SmileMail、SmileLPOの超過課金あり	広告分析、LPO、ステップメール、 顧客分析に強い
リピストX（クロス）		定期通販、単品リピート通販向け	小規模〜中小のリピート通販事業者	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	LP一体型フォーム、定期販売、 CRM施策を標準搭載
サブスクストア		サブスク、定期通販特化型	D2C、定期通販事業者	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	サブスク、定期通販、顧客管理、 受注管理に対応
たまごリピート		定期通販・頒布会特化型	D2C・リピート通販事業者	ASP：69,800円 GOLD：99,800円 プレミアム：776,000円	ASP：49,800円/月 GOLD：79,800円/月 プレミアム：年間2,178,000円(年契約のみ）	たまごペイメント利用時は別途発生	問い合わせ	定期購入・頒布会・ ステップメールに特化
スマレジ・ECリピート		D2C・定期通販特化型	D2C・リピート通販事業者	問い合わせ	49,800円/月〜	問い合わせ	問い合わせ	LP一体型フォーム、アップセル、 CRM分析に対応
侍カート		定期通販、単品通販向け	D2C・リピート通販事業者	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	フォーム一体型LP、アップセル、分析、 外部連携に対応

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中堅、大規模ECにおすすめの定期通販カートシステム

中堅、大規模ECでは、定期購入機能だけでなく、基幹システム、物流、店舗、コールセンター、会員データ、複数サイトとの連携が重要になります。大量受注や複雑な業務フローに対応するには、拡張性、安定性、セキュリティまで確認する必要があります。

このカテゴリを見るべき事業者	判断基準
受注件数や会員数が多い 中堅、大規模EC	大量注文や複雑な 会員管理に対応したい
複数ブランド、複数サイトを 運営している企業	サイトやブランドを またいで管理したい
基幹システム、物流、店舗、 コールセンター と連携したい企業	カート単体ではなく、 業務全体をつなげたい
セキュリティや権限管理 を重視する企業	部門毎の権限、承認フロー、 運用体制に対応したい

比較一覧

サービス名	イメージ	タイプ	おすすめの事業者	初期費用	月額費用	決済手数料	販売手数料	特徴
ecbeing		法人向けEC構築サービス	中堅〜大規模企業	問い合わせ 資料ダウンロード	問い合わせ	代行会社による	問い合わせ	BtoC、BtoB、モール型、 越境ECなど大規模構築に対応
W2 Repeat		サブスク、 定期通販特化型ECカート	D2C、単品リピート通販、 定期通販	問い合わせ	問い合わせ	決済会社により異なる	問い合わせ	サブスク・定期通販特化で 大規模運用にも対応
W2 Unified		BtoC向けECサイト構築 プラットフォーム	総合通販、ブランドEC、 OMO、大規模EC	問い合わせ	問い合わせ	決済会社により異なる	問い合わせ	1,000以上の機能でEC構築、 集客、運営、分析を支援
ecforce		D2C・単品通販向け	D2C・リピート通販事業者	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	D2C、定期通販、CRM、 広告分析に強い
Agentforce コマース （旧 Commerce Cloud）		エンタープライズ向けコマース基盤	大規模EC、 オムニチャネル運用企業	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	EC、POS、注文管理を統合 できるSalesforceのコマース基盤
VEGAS		通販統合ソリューション	通販、店舗、コールセンター を統合したい企業	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	問い合わせ	EC、店舗、コールセンターなど 通販業務を統合

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定期通販カートシステムが必要な理由

定期通販では、初回注文だけでなく、2回目以降の注文、決済、配送、休止、スキップ、解約まで継続して管理します。通常のECカートや手作業では対応が煩雑になり、処理漏れや顧客対応の負担が増えます。

定期通販カートシステムは、定期購入の運用を効率化し、継続率やLTVの改善にも役立つ仕組みです。

定期購入者の管理を効率化できる

定期通販では、顧客ごとに配送周期、次回配送日、購入回数、契約状況を管理します。休止、スキップ、解約、コース変更などの対応も発生します。

定期通販カートシステムを使えば、これらの情報を一元管理できます。手作業による確認漏れや対応ミスを減らし、運用負担を抑えられます。

定期注文と決済を自動で処理できる

定期購入では、決まった周期で注文と決済を処理する必要があります。毎回顧客に注文してもらうのではなく、システム側で自動処理できる仕組みが必要です。

自動課金や次回注文の自動生成に対応していれば、受注処理の負担を減らせます。決済エラー時の通知や再決済案内に対応できるかも重要です。

購入率や継続率の改善につなげられる

定期通販では、初回購入だけでなく、2回目以降の購入につなげることが重要です。フォーム一体型LP、初回キャンペーン、クーポンなどを活用することで、購入率の改善を狙えます。

購入後は、メールやLINEで商品の使い方、次回購入、定期継続の案内を届けます。継続購入を促す仕組みを作れる点も、定期通販カートシステムの重要な役割です。

広告、CRM、受注管理を一元化できる

定期通販では、広告から初回購入、継続購入、解約までを一連の流れで確認する必要があります。広告費を判断するには、購入件数だけでなく、継続率やLTVも見ることが重要です。

広告計測、顧客管理、受注管理、分析機能をまとめて扱えるカートであれば、広告改善やCRM施策を進めやすくなります。

定期購入の表示や解約条件に対応できる

定期購入では、初回価格、2回目以降の価格、支払総額、配送周期、継続回数、解約条件などを明確に表示する必要があります。条件が分かりにくいと、顧客とのトラブルにつながります。

定期通販カートシステムを選ぶ際は、最終確認画面や購入フォームで必要な情報を表示できるかを確認しましょう。売上を伸ばす機能だけでなく、誤解を防ぐ表示設計も重要です。

定期通販カートシステムに必要な機能

定期通販カートシステムを選ぶ際は、機能の多さだけで判断するのではなく、自社の販売方法や事業規模に合う機能がそろっているかを確認することが重要です。開始時から必要な機能もあれば、広告運用や定期購入者数が増えた段階で必要になる機能もあります。

まずは、定期通販を運営するうえで必要な機能と、重視すべきタイミングを整理しましょう。

確認項目	必要な理由	優先度	必要になるタイミング
定期購入管理	配送周期、次回配送日、 休止、スキップ、解約 を管理するため	高	開始時から
決済、自動課金	定期注文と決済を 継続して処理するため	高	開始時から
スマホ対応の購入導線	スマホで商品確認から 購入まで進めるため	高	開始時から
最終確認画面、 定期購入条件の表示	価格、支払総額、 配送周期、解約条件を 明確に伝えるため	高	開始時から
フォーム一体型LP、 購入フォーム	広告流入から購入まで の離脱を減らすため	中〜高	広告運用を行う段階
初回キャンペーン、 クーポン	初回購入のハードル を下げ、定期購入に つなげるため	中〜高	新規獲得を強化する段階
CRM、メール、LINE配信	購入後のフォローや 再購入の案内を行うため	中〜高	継続施策を強化する段階
アップセル、クロスセル	上位商品や関連商品を 提案し、 LTVを高めるため	中	継続購入者が 増えてきた段階
広告計測、分析機能	広告別の成果、CPA、 CVR、LTV、継続率を 確認するため	中〜高	広告費を増やす段階
受注、出荷、在庫管理	定期配送、出荷予定、 在庫不足を管理するため	中	受注数や定期購入者数 が増える段階
物流、基幹システム、 外部サービス連携	出荷、在庫、会計、 CRMなどを連携して 運用負担を減らすため	中	中堅、大規模運用の段階
サポート、権限管理、 セキュリティ	複数人で安定運用し、 トラブル時に対応するため	中	運用担当者や関係部署が増える段階

まとめ

定期通販カートシステムは、定期購入や継続購入を管理するためのECカートです。配送周期、次回配送日、自動課金、休止、スキップ、解約、購入回数などを管理できるため、単品リピート通販やD2Cで継続購入を伸ばすための基盤になります。

カートを選ぶ際は、機能の多さだけで判断せず、自社の販売方法、事業規模、運用体制に合うかを確認することが重要です。小規模ECでは低コストで始められるカート、中小規模ECでは販促やCRMに対応したカート、中堅、大規模ECでは基幹システム連携やカスタマイズに対応できるカートが候補になります。

特に定期通販では、初回購入だけでなく、2回目以降の継続率やLTVを見ながら改善することが欠かせません。定期購入管理、CRM、広告計測、LTV分析まで一貫して管理できるシステムを選ぶことで、受注管理の負担を抑えながら、継続購入につながる運用を作れます。

ECサイト運営には、商品登録や受注処理だけでなく、商品企画、集客、広告、在庫管理、発送、カスタマーサポート、データ分析など幅広い業務があります。

ECサイト運営とは、ECサイトを通じて商品・サービスを継続的に販売するために必要な業務全般を指します。

経済産業省の最新公表資料では、2024年の国内BtoC-EC市場規模は26.1兆円、前年比5.1％増、物販系分野のEC化率は9.8％となっています。EC市場の拡大に伴い、ECサイト運営で管理する業務も複雑化しています。

本記事では、ECサイト運営の仕事内容を一覧で整理し、必要なスキル、KPI、費用、業務効率化、外注すべき業務まで解説します。

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ECサイト運営とは？

ECサイト運営とは、インターネット上で商品・サービスを販売するために必要な一連の業務です。単にECサイトを制作・公開することだけを指すわけではありません。

商品を販売する前の、

• 商品企画
• 仕入れ
• 商品登録
• 集客

から、購入後の、

• 受注処理
• 在庫管理
• 発送
• 問い合わせ
• 返品

までがECサイト運営に含まれます。一般的には、売上を作るための「フロント業務」と、注文後の処理や顧客体験を支える「バックエンド業務」に大きく分けて考えると整理しやすくなります。

ShopifyなどのEC事業者向け情報でも、商品企画や認知施策などをフロント業務、受注処理・在庫管理・アフターサービスなどをバックエンド業務として整理しています。
ただし実務では、商品登録やデータ分析など両方にまたがる業務もあるため、厳密な分類より「誰が、いつ、何を担当するか」を決めることが重要です。

ECサイト運営の仕事内容一覧

ECサイト運営で必要になる主な業務を12項目に整理すると、次のようになります。

分類	業務	主な仕事内容
フロント	商品企画・販売計画	商品、ターゲット、価格、販売数量を計画
フロント	仕入れ・製造	仕入先、原価、製造、発注を管理
フロント	商品登録・ささげ	撮影、採寸、原稿、商品情報登録
フロント	サイト制作・更新	商品ページ、LP、バナー、導線を改善
フロント	集客・マーケティング	SEO、広告、SNS等で集客
フロント	販促・CRM	クーポン、メール、LINE等を運用
フロント	データ分析・改善	アクセス、CVR、広告、売上等を分析
バック	受注・決済管理	注文、決済、キャンセル等を処理
バック	在庫管理	在庫数、発注、欠品・過剰在庫を管理
バック	梱包・出荷・配送	ピッキング、梱包、発送を管理
バック	CS・返品	問い合わせ、返品、交換等に対応
共通基盤	システム・法務・セキュリティ	システム保守、個人情報、セキュリティ等

ECサイトの規模が小さいうちは1人が複数業務を兼任することもあります。
一方、売上やSKU数、注文数、販売チャネルが増えると、マーケティング、制作、受注、物流などを分業する必要性が高まります。

ECサイト運営に必要な12の業務

1．商品企画・販売計画

ECサイト運営の起点となるのが商品企画です。単に「売れそうな商品」を選ぶのではなく、

• 誰に販売するか
• どの課題を解決するか
• 競合との差は何か
• いくらで販売するか
• 原価はいくらか
• 何個販売するか

まで設計します。広告やSEOを改善しても、商品自体に需要や競争力がなければ継続的な成長は難しくなります。売上だけではなく、粗利まで考えて商品・価格を設計しましょう。

2．仕入れ・製造・価格設計

販売計画に合わせて商品を仕入れ、または製造します。重要なのは、「たくさん仕入れる」ことではなく「必要な時期に必要な数量を確保する」ことです。

在庫が不足すれば販売機会を失い、過剰に仕入れれば在庫コストや値下げリスクが増えます。仕入れ価格だけでなく、

• 決済手数料
• モール手数料
• 広告費
• 配送費
• 梱包資材
• 返品
• 外注費

なども考慮して販売価格を決めます。

3．商品登録・ささげ業務

商品をECサイトで販売するには、商品情報を登録する必要があります。代表的な作業は、

• 商品名
• 商品説明
• 価格
• SKU
• カラー・サイズ
• カテゴリー
• 在庫
• 商品画像

などの登録です。アパレルを中心としたECでは、撮影・採寸・原稿の頭文字を取って「ささげ業務」と呼ぶことがあります。商品数が多い企業では、商品登録・撮影だけを外注する方法もあります。

ECサイトの商品登録代行5選！相場や注意点、業者の選び方を紹介

【商品カテゴリ別】商品撮影代行6選！相場やメリット・デメリット、選び方を解説

4．ECサイト制作・ページ更新

ECサイトは公開して終わりではありません。継続的に、

• 新商品ページ
• ランディングページ
• バナー
• 特集
• キャンペーン
• FAQ
• ナビゲーション

などを制作・更新します。重要なのは、デザインの見栄えだけではありません。

ユーザーが、商品を見つける → 比較する → 購入するまで迷わず進める導線を作る必要があります。アクセスデータや購入データを確認しながら改善しましょう。

5．SEO・広告・SNSなどの集客

ECサイトを作っただけではユーザーは訪問しません。代表的な集客施策には、

• SEO
• Googleショッピング広告
• 検索広告
• ディスプレイ広告
• SNS広告
• Instagram
• TikTok
• YouTube
• アフィリエイト

などがあります。楽天市場やAmazonなどのECモールでは、モール内検索やモール広告への対応も必要です。
複数施策を同時に行うのではなく、自社の商品単価・粗利・リピート率などを踏まえて、投資効率の高いチャネルへ予算を配分します。

6．セール・クーポン・CRM

購入を促進するため、

• セール
• クーポン
• ポイント
• メール
• LINE
• 会員施策
• リピートキャンペーン

などを運用します。新規顧客を獲得し続けるだけでは広告依存が強くなるため、既存顧客への再購入施策も重要です。

CRMでは、単にメルマガを送信するのではなく、

• 購入商品
• 購入回数
• 最終購入日
• 顧客単価

などに応じて対象を分けると施策を設計しやすくなります。

7．データ分析・サイト改善

ECサイトは、さまざまなデータを取得できる点が特徴です。最低限確認したいのは、

• セッション・アクセス数
• CVR
• 客単価
• 売上
• 商品別売上
• 広告費
• CPA
• ROAS
• リピート率
• 粗利

などです。EC売上は基本的に、売上 ＝ アクセス数 × CVR × 客単価で分解できます。

売上が伸びない場合は、「アクセス不足なのか」「購入率が低いのか」「客単価が低いのか」を切り分けることで、改善すべき施策を判断しやすくなります。

8．受注・決済管理

注文が入った後は、

• 注文内容確認
• 決済状況確認
• 在庫引当
• 出荷指示
• キャンセル
• 注文変更

などを処理します。販売チャネルが増えるほど受注管理は複雑になります。楽天市場、Amazon、自社ECなどを複数運営している場合は、受注管理システムなどを使って処理を集約すると効率化しやすくなります。

9．在庫管理

在庫管理では、

• 現在庫
• 引当済み在庫
• 入荷予定
• 発注点
• 欠品
• 滞留在庫

などを管理します。特に実店舗とEC、複数ECモールで同じ在庫を販売する場合、チャネル間で在庫数がずれるとキャンセルや販売機会損失につながります。

重要なのは「在庫を多く持つこと」ではなく、欠品と過剰在庫の両方を抑えることです。

10．梱包・出荷・配送

注文後は、

1. 商品をピッキング
2. 検品
3. 梱包
4. 送り状発行
5. 出荷
6. 配送会社へ引き渡し

という流れで商品を発送します。取扱数量が増えてくると、倉庫や発送代行サービスへ委託する方法もあります。

自社で物流を持つべきか外注するべきかは、

• 注文件数
• 商品サイズ
• 温度帯
• 出荷波動
• ギフト対応
• 返品対応

などによって異なります。

発送代行サービス比較5選！ニーズ増加の背景や必要なケース、選び方を解説

11．カスタマーサポート・返品対応

ECでは商品を実際に手に取れないため、購入前後に問い合わせが発生します。

代表的な問い合わせは、

• 商品仕様
• サイズ
• 配送状況
• 支払方法
• キャンセル
• 返品
• 交換
• 不良品

などです。問い合わせ内容は単なるサポート業務として処理するだけでなく、商品ページやFAQの改善材料として活用できます。

同じ問い合わせが繰り返される場合は、商品説明や購入導線に問題がないか確認しましょう。

受注代行サービス比較6選！必要なケースや選び方、料金形態を解説

12．システム・法務・セキュリティ管理

ECサイトでは顧客情報や注文情報を扱うため、システムとセキュリティの管理も重要な運営業務です。

具体的には、

• ECシステム・CMSの更新
• アカウント・権限管理
• バックアップ
• 不正アクセス対策
• 二要素認証
• 脆弱性対策
• 個人情報管理

などがあります。IPAの「ECサイト構築・運用セキュリティガイドライン」でも、ソフトウェアの最新化、管理画面へのアクセス制限、脆弱性対策、不正ログイン対策、個人情報の安全管理、二要素認証、バックアップなどがEC運営時の対策として示されています。

ECサイトでは「売る業務」だけでなく、安全に継続運営する業務も欠かせません。

ECサイト運営は「フロント・バックエンド・共通基盤」で考える

業務を整理するときは、次の3分類にすると担当者を決めやすくなります。

分類	目的	主な業務
フロント	売上を作る	商品企画、ページ、集客、広告、CRM、分析
バックエンド	注文を正確に届ける	受注、在庫、出荷、CS
共通基盤	安定運営する	システム、データ、法務、セキュリティ

売上が伸びてもバックエンドが追いつかなければ、

• 配送遅延
• 誤出荷
• 欠品
• 問い合わせ増加

が発生します。反対に、受注・物流が完璧でも集客・販売施策が弱ければ売上は伸びません。
フロントとバックエンドの両方を同時に整えることがEC運営の基本です。

ECサイト運営の1日・1週間・1カ月の業務例

EC運営はすべての業務を毎日行うわけではありません。業務頻度を分けて管理すると効率化しやすくなります。

毎日確認する業務

• 注文
• 決済エラー
• 在庫・欠品
• 出荷
• 問い合わせ
• サイト障害
• 広告の異常値

毎週確認する業務

• 売上
• CVR
• 広告効率
• 商品別販売状況
• 商品ページ改善
• 在庫予測
• キャンペーン
• CRM配信

毎月確認する業務

• 売上・粗利
• 商品別収益
• 広告費
• 顧客獲得単価
• リピート
• 在庫回転
• 返品・キャンセル
• 次月販促計画
• システム・権限・セキュリティ

定例業務をチェックリスト化し、担当者・期限・確認指標を決めておくと属人化を防ぎやすくなります。

ECサイト運営で見るべきKPI

EC運営では「売上」だけを見ても問題の原因がわかりません。

売上のKPI

KPI	確認する内容
アクセス数	集客できているか
CVR	訪問者が購入しているか
客単価	1回の注文金額
売上	アクセス×CVR×客単価

集客のKPI

• 広告費
• CPA
• ROAS
• クリック率
• 自然検索流入

顧客のKPI

• 新規顧客数
• リピート率
• 購入頻度
• LTV

オペレーションのKPI

• 欠品率
• キャンセル率
• 誤出荷
• 出荷リードタイム
• 返品率
• 問い合わせ件数

売上とオペレーションKPIを同時に見ることで、売れているが利益が残らない・注文が増えたが配送品質が悪化したといった問題も発見しやすくなります。

ECサイト運営担当者に必要な8つのスキル

ECサイト運営では、一つの専門スキルだけではなく複数領域の知識が求められます。

1．数値分析

売上、アクセス、CVR、広告、在庫などから課題を発見するスキルです。

2．Webマーケティング

SEO、広告、SNS、CRMなどを使って顧客を集める知識です。

3．商品・MD企画

商品構成、価格、販売計画、在庫などを設計します。

4．クリエイティブ

商品画像、バナー、商品ページなど、商品をわかりやすく伝える力です。

HTMLやCSSを必ず高度に習得する必要はありませんが、基本的なWebの仕組みを理解しているとECシステムや制作会社とのやり取りがしやすくなります。

5．オペレーション設計

受注、在庫、物流などを正確かつ効率的に処理する力です。

6．カスタマーサポート

問い合わせや返品に適切に対応し、顧客体験を改善します。

7．IT・セキュリティ

ECシステム、権限管理、個人情報、セキュリティについて理解する必要があります。

8．プロジェクト管理・コミュニケーション

EC運営では、

• 商品担当
• マーケティング
• 制作
• システム
• 倉庫
• CS
• 外部会社

など多くの担当者が関わります。各担当者の業務を横断して進行管理する力が重要です。

ECサイト運営にかかる費用

ECサイト運営費には一律の相場はありません。
ECプラットフォーム、売上、注文数、広告規模、物流形態などによって大きく異なるためです。運営コストは大きく次のように分けて考えます。

費用	主な内容
システム費	ECカート、サーバー、アプリ等
決済費	決済手数料、決済システム
集客費	広告、SEO、SNS等
制作費	撮影、デザイン、LP等
物流費	倉庫、梱包、配送
人件費	EC担当者、CS、物流担当等
外注費	コンサル、運営代行等
保守・セキュリティ	開発、保守、脆弱性対策等

ECサイトの運営コストを見るときは、単純な月額費だけではなく、EC事業全体で利益が残っているかを確認します。

たとえば、【売上 − 商品原価 − 決済・モール費 − 広告費 − 物流費 − 人件費・外注費】といった形で管理すると、売上だけでは見えない収益性を把握しやすくなります。
^{※会計上の利益区分や原価配賦は企業によって異なるため、上記はEC運営管理上の簡易的な考え方です。}

ECサイト運営を自社・システム・外注のどれで行うべき？

すべてを自社で行う必要はありません。

業務	自社判断	システム化	外注
商品・ブランド戦略	◎	△	○
販売価格	◎	△	△
商品登録	○	◎	◎
撮影・制作	○	△	◎
SEO・広告	○	○	◎
CRM	○	◎	○
データ分析	◎	◎	○
受注処理	△	◎	◎
在庫管理	◎	◎	○
梱包・発送	△	◎	◎
CS	○	○	◎
セキュリティ	◎	◎	○

特に、定型的で件数の多い仕事はシステム化・外注しやすい業務です。

一方、

• 商品戦略
• ブランド
• 利益目標
• 投資判断

などは、自社側に意思決定機能を残すべき領域です。

ECサイト運営を効率化する7つの方法

1．業務を一覧化する

最初に、

• 誰が
• 何を
• いつ
• どのツールで

行っているか整理します。

2．業務を標準化する

商品登録や返品対応など、同じ仕事を担当者によって違う方法で処理するとミスが増えます。マニュアルやチェックリストを作りましょう。

3．受注・在庫をシステムで連携する

複数店舗の注文・在庫を手作業で管理すると作業量が増えます。受注・在庫管理システムによる連携を検討します。

4．繰り返し業務を自動化する

• 注文メール
• 出荷通知
• 在庫連携
• レポート
• CRM配信

など、ルール化できる業務は自動化します。

5．KPIを一つの場所で確認する

広告、ECシステム、在庫システムなどでデータが分断されると分析工数が増えます。経営・マーケティング・オペレーションのKPIをまとめて確認できる環境を作ります。

6．部分的に外注する

すべてを運営代行会社へ任せる必要はありません。たとえば、

• 商品登録だけ
• 撮影だけ
• 広告だけ
• 受注だけ
• 発送だけ

を外注する方法があります。

EC運営代行会社おすすめ9選比較！費用相場・業務内容・選び方を解説【2026年】

7．セキュリティを日常業務にする

セキュリティはサイト構築時だけ行うものではありません。ソフトウェア更新、アカウント管理、バックアップ、ログ確認などを運営業務として定期的に実施します。

IPAもECサイトについて、構築時だけでなく運用中のセキュリティ対策を求めるガイドラインを公開しています。

ECサイト運営で必ず確認したい法務・セキュリティ

特定商取引法

ECサイトなどの通信販売では、特定商取引法に基づき、

• 販売価格
• 送料
• 支払時期・方法
• 商品の引渡時期
• 返品・解除
• 事業者名
• 住所
• 電話番号

などの表示が必要です。またインターネット通販の最終確認画面では、購入者が契約内容を確認できるよう一定事項を表示する必要があります。

個人情報保護

ECサイトでは、

• 氏名
• 住所
• 電話番号
• メールアドレス
• 購買履歴

などを扱います。個人情報保護委員会のガイドラインでは、個人情報取扱事業者に対して個人データの漏えい等を防止するための必要かつ適切な安全管理措置を求めています。

セキュリティ

ECサイトでは、

• ソフトウェア更新
• アクセス制限
• 管理者認証
• 脆弱性対策
• バックアップ
• ログ管理

などを継続的に実施します。セキュリティを「システム会社だけの仕事」にせず、経営・運営側でも責任範囲を決めておきましょう。

ECサイト運営でよくある5つの課題

業務が属人化する

特定の担当者しか商品登録や広告設定を理解していない状態になると、休職・退職時に運営が止まる可能性があります。

売上だけを見てしまう

売上が伸びても、広告費や物流費が増えて利益が下がるケースがあります。

フロントとバックエンドが分断される

マーケティング部門がセールを実施しても、在庫・物流側に共有されていなければ欠品や配送遅延につながります。

システムが増えすぎる

EC、広告、CRM、在庫、受注などでツールが分散すると、二重入力やデータ集計の負担が増えます。

運営を優先して改善できない

日々の注文処理や問い合わせに追われると、ページ改善や広告分析など売上を伸ばす業務が後回しになります。この状態になったら、自動化や運営代行を検討するタイミングです。

ECサイト運営は「売る・届ける・改善する」の3つを仕組み化しよう

ECサイト運営は、サイトを制作しただけでは完結しません。大きく整理すると、

売る

• 商品企画
• 商品登録
• 集客
• 販促

届ける

• 受注
• 在庫
• 出荷
• CS

改善する

• 分析
• サイト改善
• システム
• セキュリティ

の3つを継続的に回す仕事です。

事業が小さい段階では一人で複数の仕事を担当できますが、売上・商品数・注文数が増えるにつれて業務を標準化し、システムや外部サービスを活用する必要があります。

重要なのは「すべて自社で行うこと」ではありません。自社に残すべき意思決定と、システム化・外注できる実務を切り分けることです。

日常業務の負荷が大きく、分析や売上改善に時間を使えなくなっている場合は、EC運営代行の活用も検討しましょう。

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通販システムは、ネットショップの販売画面を作るだけでなく、受注処理・在庫・顧客・入金・出荷などの通販業務を支える仕組みです。ただし「通販システム」という名前で一括りにされる製品には、ECカート、定期通販専用システム、通販基幹システム、複数店舗の一元管理ツールまで含まれます。課題によって必要な製品は異なります。

例えば、初めて自社ショップを開く場合と、既に複数のECモールを運営していて在庫差異を減らしたい場合では、導入すべきシステムが違います。まず「何の業務を置き換えるか」を決めることで、不要な機能や連携コストを避けやすくなります。

通販システムとは？ECカート・通販基幹・一元管理の違い

通販システムとは、通信販売で発生する商品の販売、注文受付、顧客情報管理、在庫連携、出荷、売上処理などを支えるソフトウェアやシステムの総称です。「ECサイト構築サービス」はその一部分であり、通販システムのすべてを意味するわけではありません。

販売サイトを作りたいだけならECカートが中心になります。しかし、電話・FAXでも注文を受け付ける、複数のモールで商品を売る、定期便を出荷する、会計や倉庫へ受注を連携する場合には、別のシステムまたは追加連携が必要になることがあります。

種類	主に扱う業務	導入を検討する場面
ネットショップ作成／ECカート	商品ページ、買い物かご、決済、会員、基本的な受注管理	自社ECを新設・運営したい
定期通販・D2Cカート	定期サイクル、継続決済、CRM、定期受注、アップセル	サブスクや単品リピート販売を中心に運営
通販基幹システム	電話・Web等の受注、顧客、売上、出荷・請求データを統合	複数チャネル・複雑な受注処理・基幹刷新
ECパッケージ／オープンソース	自社仕様に合わせたEC構築、外部基幹連携、改修	独自業務・大規模ECや特殊要件
EC一元管理システム	複数モール・自社ECの受注、商品、在庫、出荷情報を集約	店舗間の在庫ずれ、処理重複が課題

モール出店は販売チャネルの選択であり、単独では自社の通販基幹業務をカバーしません。また、制作会社はサイト構築を委託する相手であり、通販システム製品そのものではありません。モールと制作会社を同じ「おすすめソフト」として比較すると、費用や提供範囲の意味が不明確になるため、本記事では別扱いとします。

関連記事：ECサイト構築サービスの比較

通販システムに必要な機能｜受注から出荷まで

最優先すべき機能は、商品を受注してから顧客へ届け、売上を確定するまでの業務に必要なものです。すべての製品が以下の機能を標準装備するわけではなく、「標準／有償オプション／アプリ／外部連携／未対応」を区別して評価する必要があります。

受注管理・注文ステータス

入金待ち、出荷待ち、キャンセル、返品、再送などの状態を処理する機能です。電話やFAXを併用する場合は代理注文や手入力、モールを使う場合はAPI/CSV取込を確認します。入力項目、重複注文、受注分割・同梱の処理が現場の負担を左右します。

商品・SKU・在庫管理

商品名・規格・価格・画像・SKUを登録し、受注や返品に応じて在庫を調整します。複数販売チャネルの場合は、在庫反映の頻度、セット品の引当、倉庫と店舗の在庫区分、在庫切れ時の動きまで確認すると実運用に合うか判断できます。

顧客管理・CRM

購入履歴、問い合わせ履歴、会員ランク、クーポン、メール配信などの活用を検討します。リピート販売では解約・休止履歴や顧客ごとの配送間隔が重要です。顧客情報を広告・分析ツールへ渡す場合は利用目的と権限管理も確認します。

決済・請求・入金

カード決済、後払い、銀行振込、代引きなど、顧客が利用する決済手段に対応しているか確認します。売上手数料と決済手数料は別物で、利用サービス・決済方法・契約条件により追加費用が発生します。

出荷・配送・返品

送り状発行、倉庫管理システム（WMS）、配送追跡、ギフト配送、分納、返品受付などを整理します。冷蔵・冷凍、同梱物変更、配送希望時間帯など商品特有の条件がある場合はテスト注文で確認します。

集計・会計・外部システム連携

会計ソフト、基幹ERP、POS、倉庫、分析ツールへの接続方法を検討します。APIがあるだけで必ず連携できるわけではなく、連携対象の項目、更新タイミング、開発費、エラー時の再送方法を確認する必要があります。

通販システムを選ぶ5つの基準

1．販売方法と管理対象を先に決める

自社ECのみか、モールや実店舗を併用するか、電話・FAXを受けるか、定期通販を行うかを整理します。まず販売チャネルと1日の業務フローを図にし、システムに任せたい工程を明らかにします。

2．標準機能と追加開発を区別する

「対応可能」という表現は、標準搭載、オプション、アプリ接続、個別開発のいずれにも使われます。商品数・受注数・拠点数の制限も含めて、製品ごとに提供形態を確認してください。

3．月額だけでなく総所有コスト（TCO）で比較する

初期設定・開発、月額、受注件数による従量課金、決済、ドメイン、アプリ、保守・サポート、データ移行、外部連携費を合算して比較します。キャンペーンと通常料金、税抜と税込、月払いと年払いも混在させないことが重要です。

4．連携の実現方法と運用責任を確認する

利用中のモール・WMS・POS・ERPとの連携可否だけでなく、エラー発生時に誰が復旧するのか、データの差分をどう再送するかを確認します。標準接続の有無はサービス公式の接続先一覧で確かめます。

5．移行と将来の拡張を見据える

会員パスワード、購入履歴、定期契約、決済トークン、ポイント、URL、在庫を移行できるか確認します。将来の自社EC移転、SKU増加、越境、BtoB対応も考慮しますが、現状使わない機能だけを理由に高い製品を選ぶ必要はありません。

無料利用できる無料ASPカート&ネットショップ作成ソフト比較12選

サービス名	イメージ	初期費用	月額費用	決済手数料	販売手数料	振込手数料	入金サイクル
STORES（ストアーズ）		無料（0円）	フリー：0円 スタンダード：1,980円	フリー：5% スタンダード：3.6%	無料（0円）	1万円以上：275円 1万円以下：上記+275円	月末締め 翌月末払い
ecbeing		お問合せ	お問合せ	代行会社による	お問合せ	お問合せ	お問合せ
Square オンラインビジネス		無料（0円）	フリー：0円 プロ：1,200円 パフォーム：2,200円 プレミアム：6,800円	3.6% プレミアム：3.3%	無料（0円）	無料（0円）	最短翌日 ※最低1週間入金
カラーミーショップ		無料（0円）	フリー：0円 レギュラー：4,950円 ラージ：9,595円	フリー：6.6%+30 4.0%~ レギュラー：4.0%~ ラージ：4.0%~	無料（0円）	1.50%	月末締め 翌々月20日払い
BASE		無料（0円）	無料（0円）	3.60%	注文毎3％ +40円	250円 ※2万円未満は 事務手数500円	10営業日 ※追加手数料1.5%で 最短翌日

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売上規模別の通販システム・EC構築手法・費用・特徴を比較

ECサイトの構築は売上規模によって利用するシステムが変わり、費用も大きく変わってきます。

構築手法	ビジネス規模	初期構築費用相場	月額費用相場
ECモール	個人〜1億前後	無料〜5万程度	無料〜5万程度
ASPカートシステム	個人〜1億前後	〜10万程度	〜10万程度
オープンソース	1億〜5億前後	10〜30万程度	10万前後〜
ECパッケージ・クラウドEC	1億〜30億前後	100万〜	10〜30万前後
フルスクラッチ	30億〜	数千万〜	数十万〜

個人店舗や小規模ではじめる場合は、ECモールやBASE のようなネットショップ作成ソフト・無料ASPカートシステムでスタートが可能で、コストも抑えて利用できます。

ECモールだけでなくBASEやSTORESといった、インスタントECによる店舗立ち上げが増えているのも最近のトレンドです。

規模が大きくなれば必要な機能のカスタマイズ性や、中長期的なビジネスの成長も意識する必要があります。拡張性の高い有料ASPカートシステムやECパッケージなどを利用すればオリジナルのサイトを作成することが可能です。

さらに規模が大きくなれば、完全に独自開発を行うフルスクラッチ型サイト構築を検討しECサイト制作会社に依頼する場合もあります。

通販システム・ECツールの手法別メリット・デメリット比較マップ

各ECサイト構築の方法はそれぞれ異なるメリットを持ちます。これは上述のとおり売上規模によって利用対象が変わるためです。

構築手法	メリット	デメリット	主な製品例/企業
ECモール	制作費が安く、短期間で開始できる	カスタマイズ性は低い	楽天市場Amazon
ASP	制作費が安く、短期間で開始できる 月額有料ツールは自由度が高い	無料ツールはカスタマイズ性は低い	Square オンラインビジネス STORES Shopify/ makeshop ※限定20日無料&全機能開放中
オープンソース	カスタマイズECが構築できる	システムが古くなる、開発が必要	EC-CUBE magento
ECパッケージ・クラウドEC	カスタマイズ性が高い	開発コスト、制作費用が高めになる	ecbeing コマース21
フルスクラッチ	オリジナルのシステムで連携も可能	開発コストは非常に高くなる	※記事後半で紹介しています

売上規模が大きくなるほど、最低限の機能だけでなく自由にカスタマイズすることが必要です。

それぞれの手法をマッピングすると上図のようになり、右上にいくほど大規模向けで機能の拡張性が高い手法といえます。その分カスタマイズに必要な開発も発生しコストは高くなるため、事前に要件定義は密に実施しましょう。

スモールスタートができるECモール比較5選

まずはスモールスタートできるECモールを紹介します。初期費用や月額費用が無料のサイトもあり個人事業者にもおすすめです。

売上手数料や最低期間、商品登録数には大きな違いがあるため、出店する前に利益を出すことができるのか考慮し出店しましょう。

	Amazon	楽天市場	Yahoo!ショッピング	ポンパレモール	Wowma!
初期費用	無料	6万円	無料	2万円	1万円
月額費用	大口：4,900円 小口：無料	2万〜10万円	無料	29,800円	4,800円
売上手数料	8〜20%	3.5〜5.5%	無料 アフィ報酬1〜50％	2.5%	5〜11％
最低期間	12ヶ月	3ヶ月〜	-（なし）	6ヶ月	6ヶ月
商品登録数	無制限	5,000〜無制限	無制限	2万	5万

ECモールの種類や成功ポイント、流通総額ランキングはこちらで詳しく紹介しています。

ECモールとは？料金や特徴を比較！自社ECサイトとの違いやメリット・デメリット、売上アップのコツを解説

個人~中小規模おすすめ/SNS連携/集客&拡張アプリが豊富なショッピングカート比較6選

サービス名	初期費用	月額費用	決済手数料	販売手数料	無料お試し	入金サイクル	連携ツール	主要機能
Commerce Cloud	お問合せ	お問合せ	お問合せ	お問合せ	お問合せ	お問合せ	お問合せ	お問合せ
Shopify	0円（無料）	ベーシック：約3,300円 スタンダード：約9,000円 プレミアム：約3.4万円	3.25~3.9%	0円（無料）	あり 14日間	翌週金曜日 ※最短5日	nstagram/Facebook Google検索/楽天市場	高画質写真/カゴ落ち ギフト/クーポン 在庫/POS連動/店内オーダー 集客&販促拡張アプリ 定期&ダウンロード販売
makeshop ※限定20日無料&全機能開放中	1万円	プレミアム：1万円 エンタープラズ：5万円~	3.14％~ ※	0円（無料）	あり OREND限定20日無料	月末締め 翌月20日払い	Instagram/note ECモール/一元管理 WordPress/会計ソフト	クーポン/予約販売 ギフト/デリバリー 定期&ダウンロード販売
shopserve	1.5万円~	ベーシック：1.65万円 プライム：2.2万円 プレミア：4.68万円	お問合せ	お問合せ	あり 14日間	お問合せ	CRM/一元管理/POSレジ WMS/Web接客/ERP 会員ポイント連携	広告配信/CVR改善 リピート通販 会員/在庫連携
futureshop	2.2万円~	スタンダード：2.2万円~ ゴールド：8.1万円~	3.4~4.4%	0円（無料）	あり 18日間（3週間）	月2回 翌月15日/末日払い	criteo/Logicad レコメンドツール LINE連携	予約販売/分析 オムニチャネル クーポン/カゴ落ち ポイント/レビュー
らくうるカート	ライト：3,300円 レギュラー：5,500円 アドバンス：1.1万円	ライト：330円 レギュラー：3,300円 アドバンス：1.43万円	4.29~5.5%	ライト：1.1% レギュラー：0円 ※無料 アドバンス：0円 ※無料	あり 30日間	最大6回 最短5営業日	SNS連携 送付状発行	予約販売/QR販売 HTML/CSS編集 出荷予定カレンダー LP作成/電話サポート

ASP・ショッピングカートシステムのメリットやECモールの比較など詳細については、こちらの記事で紹介しています。

ECカートシステムおすすめ15選比較！決済、受注管理、定期通販に強いサービスを紹介

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単品リピート通販におすすめの定期購入カートシステム比較6選

ここからは、単品通販向けの定期購入カートシステムを紹介していきます。

この記事で紹介しきれないリピート通販向けの規模別・定期購入カートシステムについてはこちらで紹介しています。

定期通販カートシステム比較23選！機能、料金、選び方を解説

単品通販のビジネスモデルやメリット、成功のポイントはこちらの記事で紹介しています。

単品リピート通販とは？一般的な通販との違い、始め方、成功ポイントを解説

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ライセンス無料のオープンソースECパッケージ比較4選

オープンソースは上記で紹介したようにライセンスは無料ですが、開発力があれば最適なECサイトを制作することができ中小企業におすすめです。

中規模におすすめのECパッケージ比較8選

つぎは中規模ビジネスを展開しようとしている企業におすすめの、ECパッケージを紹介していきます。

ECパッケージの選定ポイントやメリットの詳細はこちら記事で紹介しています。

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大規模構築におすすめのECサイト制作・開発会社比較12選

最後に大規模ビジネスを展開しようと考えている中〜大型ECサイトの制作におすすめの開発会社を紹介します。大規模ECだけでなく、中規模ECで利用するオープンソースやECパッケージの構築対応も可能な会社もあるためぜひ確認しましょう。

EC・通販サイト制作会社の選定ポイントや構築の手順や、規模別のコンサルティング会社の詳細はこちらの記事で紹介しています。

ECサイト制作会社おすすめ12選比較！費用相場や選び方、開発・構築手順まで解説

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通販システム&ECサイトの一元管理システム比較6選

最後にネットショップやECモールの受発注・在庫・商品登録を一元管理できるシステムを紹介していきます。

通販システムの導入メリット

通販システムを導入することで、業務の効率化だけでなく、売上やマーケティング施策にも好影響をもたらします。ここでは、具体的な導入メリットについて紹介します。

業務の自動化で運営負担を大幅に軽減できる

通販システムを活用すれば、受注処理や在庫管理、出荷指示といった日々の業務を自動化できます。手作業によるミスの防止にもつながり、少人数での運営でも安定した対応が可能になります。

人手が足りない個人事業主や中小企業にとって、作業効率の向上は大きなメリットです。業務の属人化を避けたい場合や、スタッフの負担を減らしたい現場にも導入をおすすめします。

データを活用した販売戦略が立てやすくなる

通販システムでは、顧客情報や購買履歴、売上データなどを自動で蓄積できます。こうしたデータを分析することで、人気商品やリピート傾向を把握でき、マーケティング戦略や商品企画に活かせます。

たとえば、メール配信やクーポン配布といった施策を行う際も、適切なターゲットに絞って配信できるため、効果の高いアプローチが可能です。戦略的に販売を伸ばしたい事業者に向いています。

オンライン販売の拡大によって売上の成長が期待できる

通販システムを導入することで、インターネットを通じて全国や海外への販売が可能になります。実店舗の商圏に依存せず、多くの顧客と接点を持てるのは大きな強みです。

これまで地元中心で営業していた企業でも、通販の仕組みを整えることで販路を広げられます。新規事業の立ち上げや、既存商品の販売チャネルを増やしたいケースにも有効です。

通販システム導入・乗り換えの進め方

STEP1　販売チャネルと既存業務を棚卸しする

注文の入口、自社ECとモールの管理画面、電話・FAX伝票、在庫の原本、送り状、会計連携、返品・キャンセル処理を図にして、手入力や二重登録が発生する場所を確認します。

STEP2　必須要件と将来要件を分ける

現在の業務が止まらず成立することを必須条件とし、広告連携や海外対応は必要性に応じて優先度を分けます。標準機能で不足する点は、オプションまたは追加開発で実現できるかを確認します。

STEP3　同一条件で比較表・見積もりを取得する

価格と同時に、APIやCSVの連携対象、管理画面の操作性、返品・同梱・予約商品の例外対応、サポート時間帯を比較します。受注件数や売上額だけで単純に選ばないことが重要です。

STEP4　実データを用いたテストを行う

代表的なSKU、複数配送先、キャンセル、部分出荷、定期スキップ、在庫不足、返金、決済失敗などの異常系も含めてテストします。「連携できる」という資料の説明だけでは運用の可否は判断できません。

STEP5　段階切替と復旧計画を用意する

会員・商品・購入履歴・定期契約などを移行する計画を作り、旧システムの閲覧期間、バックアップ、切替時刻、戻し手順、顧客への案内方法を決めて公開します。

関連記事：ネットショップ作成の基本的な手順

通販システムに関するよくある質問

通販システムとECカートは同じものですか？

同じではありません。ECカートは買い物かごや決済など購入に関する機能が中心で、通販システムには受注・顧客・在庫・出荷・会計連携など広い業務を含む製品があります。事業によってはカートだけで足りる場合もあります。

複数のモールに出店している場合、ECサイトを作り直す必要がありますか？

必ずしも必要ありません。問題が各モールの受注・在庫の二重管理なら、一元管理システムの導入だけで対応できる場合があります。サイトのデザインや決済機能に課題があるなら、カートの変更も検討します。

通販システムの無料プランで業務をすべて管理できますか？

初期段階の自社ECなら可能な場合がありますが、複数店舗の在庫連動、電話注文、独自出荷、定期契約管理などは別サービスや追加費用が必要になることがあります。無料の範囲と従量課金を確認してください。

受注数が増えたら、どのような費用が増えますか？

受注件数従量課金、決済手数料、倉庫・配送、追加アプリ、サポート費などが候補です。ただし全サービスが同じ課金構造ではありません。固定型と従量型の両方を同一の注文数で比較してください。

システムの乗り換えで何が移行できないことがありますか？

会員のログインパスワード、保存カード情報、定期契約の決済トークン、履歴の詳細項目、ポイント、URLなどはサービスや契約によって移行方法が異なります。移行可能・要再登録・非対応の項目を事前に一覧化してください。

まとめ｜まず通販業務の課題を明確にしてから比較する

通販システムは「自社ECを作る」「定期通販を運用する」「通販基幹業務を統合する」「複数モールの受注・在庫をまとめる」という目的で選ぶべき製品が変わります。無料か有料か、掲載製品数が多いかだけでは適合性を判断できません。

まず現在の受注から出荷までの流れを可視化し、必要機能と既存システムとの連携、総費用、データ移行の条件を確認しましょう。自社の課題に合う2～3候補へ絞って同一条件で見積もることが、導入後の想定違いを減らす近道です。

ECモールとは

ECモール（モール型EC）とはネットショップを出店できるWeb上のモールのことです。企業はもちろん個人事業主も出店でき、ネットショップ運営を手軽に始められます。

今回はECモールの種類やメリット・デメリット、売上アップのコツを紹介。ECモールの流通総額ランキングや市場規模についても解説します。

ECモールと自社ECサイトの違い

ECサイトを運営する方法は大きく「ECモール」と「自社ECサイト」の2つに分けられます。

	ECモール	自社ECサイト
集客力	強い	弱い
ブランディング	モール購入意識があり難しい	独自ブランディングが可能
デザイン・カスタマイズ	縛りがありカスタマイズ性は低い	システムによってはオリジナルでカスタマイズ性は高い
出店・構築費用	基本は低コストだが、有名モールは高い	大規模な場合は月額、初期コストは高くなる

知名度と集客力が高いECモール

ECモール最大の特徴は、知名度と集客力が高いことでしょう。Amazonや楽天市場など、さまざまなショップが出店するECモールは知名度が高く、多くの消費者が利用しています。自社ECサイトとは異なり、モールの認知度を借りて出店初期から高い集客力が期待できます。

ただ、ECモールは商品ページやショップページのデザイン、機能のカスタマイズなどがあまりできません。

自由度が高い自社ECサイト

自社ECサイトなら、ECモールよりも自由なショップ運営ができます。ECサイトの構築方法にもよりますが、商品ページのデザインからECサイトの機能まで、要件に応じてカスタマイズできます。販売手数料がかからないため、集客がうまくいけばECモールよりも利益を上げやすいでしょう。

しかし、自社ECサイトでは自力で集客しなければなりません。立ち上げたばかりのショップは知名度も集客力も低く、まずは認知拡大からはじめなければなりません。売上が伸び運営が安定するまでに時間がかかることも多く、ECサイトの運用コストを差し引くと赤字になることも考えられます。

コストを抑えて自社ECサイトを運営したいなら、無料のネットショップ開業ソフトや決済代行サービスを活用するのがおすすめです。こちらの記事ではECサイトのスモールスタートにおすすめのBASEとSquareを紹介しています。

BASE×Square徹底比較！無料ネットショップ作成ソフトの手数料・送料・決済&支払い方法・評判

ECモールの3つの種類

ECモールには大きく3つの種類があります。

マーケットプレイス型ECモール

• 巨大ECサイトに商品出店
• 運営企業が自動で集客
• 発送や商品管理が不要

マーケットプレイス型ECモールのメリットは、巨大ECサイトに商品を出店できる点です。たとえばAmazonはマーケットプレイス型ECモールの最大手で、商品詳細のみECモールに載せ、受注データは出品者に届くようになっています。

マーケットプレイス型ECモールは商品登録だけで出品でき、ショップを出店する必要はありません。そのうえ発送や商品管理をECモール運営者に任せれられるため、手軽にECサイト運営を始められるでしょう。

テナント型ECモール

• 巨大ECサイトに店舗出店
• 運営企業が自動で集客
• 発送や商品管理が不要

テナント型ECモールは楽天市場のようなショッピングモールを指します。Amazon同様に巨大ECモールに自社ショップを出店できます。マーケットプレイス型ECモールとの違いは各出品者がECモールにネットショップを出店し、自ら管理していることです。ショップページのカスタマイズ性が高く、マーケットプレイス型よりもオリジナリティを出しやすいでしょう。

統合管理型ECモール（自社モール構築）

• 複数店舗を一元管理
• 商品・受発注業務の効率化
• 顧客基盤を活用して相互に送客

統合管理型ECモール（自社モール構築）は、複数の自社ECサイトをモール化する方法です。自社の複数ショップをモール内で一元管理できます。自社運営のモールであるため、ECサイトを自由にデザインしたりカテゴリ別にページを細分化したり、カスタマイズ性が高いです。

統合管理型ECモールは注文・受発注業務を効率化しやすく、複数のECサイトを別々に運営するよりも、コストを削減しやすいです。マーケットプレイス型やテナント型のように、他社との価格競争に巻き込まれることもありません。

モール内のECサイトで相互に送客することで、新規集客やリピーター獲得を狙うこともできます。

ECモールに出店するメリット

自社ECサイトと比べたECモールのメリットを3つ紹介します。

1．集客力が高い

ECモールに出店する1つ目のメリットは「集客力が高い」ことです。Amazonや楽天市場など知名度の高いECモールは集客力が高く、新規出店したショップでも、モールの集客力を活かして売上アップを狙えます。モール自体が検索結果の上位に表示されるためSEOのスキルがなくても集客しやすく、モール内に広告を出すことでショップの認知拡大を狙うこともできます。

2．ECサイトの構築・運用が必要ない

ECモールに出店する2つ目のメリットは「ECサイトの構築・運用が必要ない」ことです。自社ECサイトを開く場合、ECサイトの構築から始めなければなりません。最近は無料のネットショップ開業ソフトが増え、コストをかけずに自社のショップを開けるようになりましたが、やはり最も手軽に運営できるのはECモールでしょう。

ECパッケージやフルスクラッチで自社ECサイトを構築・運用する場合、初期費用として数百万円ほど、月額費用として数十万円ほどがかかることもあります。これらの構築方法には「システムが古くなりやすい」という弱点もあり、システムのアップデートにも費用と労力がかかります。

ECモールならこれらのコストがかかりません。出店料が必要なモールもありますが、ECパッケージやフルスクラッチに比べれば、かなりのコストを抑えられるでしょう。

3．モール運営会社によるサポートを受けられる

ECモールに出店する3つ目のメリットは「モール運営会社によるサポートを受けられる」ことです。出店や商品登録などに関するFAQ、わからないことを問い合わせられる窓口など、モール運営会社はさまざまなサポートを提供しています。

中には売上アップやショップ改善のためのコンサルティングを提供するモールもあります。コンサルティングは有料であることが多いですが、そのモールでのマーケティングに関するノウハウを効率よく蓄積していけるでしょう。

ECモールに出店するデメリット

自社ECサイトと比べたECモールのデメリットを3つ紹介します。

1．自由度が低い

ECモールの1つ目のデメリットは「自由度が低い」ことです。ECモールにはそれぞれルールがあり、ショップはこれに従わなければなりません。たとえばAmazonは商品ページの構成が明確に決まっていて、競合ショップとの差別化はほとんどできないでしょう。楽天市場は比較的自由にページを構成・デザインできますが、自社ECサイトほどではありません。

2．販売手数料が割高

ECモールの2つ目のデメリットは「販売手数料が割高」なことです。ECモールで商品が売れると販売手数料がかかります。手数料率はモールや商品カテゴリにより異なりますが、数％～十数％であることが多いです。出店料やシステム利用料などがかかることもあり、何かとランニングコストがかさみます。

自社ECサイトでも決済方法によって3～5％ほどの決済手数料がかかりますが、ECモールの販売手数料よりは割安です。

ただ、ECモールは集客力が高いです。販売手数料を差し引いても、自社ECサイトのみで商品を販売するよりも大きな利益を出せるでしょう。

3．価格競争に巻き込まれやすい

ECモールの3つ目のデメリットは「価格競争に巻き込まれやすい」ことです。多くのショップが出店するECモールでは、ショップ同士の価格競争が激しいです。モール内の商品検索では「安い順」の表示ができ、モール内でより安価な類似商品を探すユーザーも多く、販売のために値下げを余儀なくされることもあるでしょう。

ECモールで売り上げを伸ばす4つのコツ

続いて、ECモールで売り上げを伸ばすための4つのコツを解説します。

1．他店との差別化を図る

1つ目は、他店との差別化を図ることです。一般のユーザーにとって、ECモールの名称は覚えていたとしてもその中の店舗の名前はあまり印象に残らないことが多いでしょう。顧客のリピート購入を促すには、自社ECを利用することで他店との差別化を図りやすくなるでしょう。常に、どのように印象を残すか、リピーターを獲得するにはどうすれば良いかを考えながら運営することが成功へのコツです。

2．商品の品ぞろえを充実させる

2つ目は、商品の品ぞろえを充実させることです。ECモールの店舗内の商品が充実していると、複数の商品をまとめて購入してもらえる可能性が高くなります。また、レコメンド機能などにより、顧客に関連商品が表示されやすくもなるため、品ぞろえを充実させることは重要です。

3．目玉商品を設ける

3つ目は目玉商品を設けることです。目玉商品を設けることで店舗への集客を増やすことにつながります。ただ、ブランドの限定商品などの場合は、自社のECサイトで販売する方が価値が高められるため効果的でしょう。

4．ECサイトの管理を一元化する

4つ目はECサイトの管理を一元化することです。複数のECサイトを運営している場合、発注やは発送、在庫管理などがそれぞれに発生してしまうため負担が重くなってしまいます。そこで、一元管理システムを導入することで運営の手間が軽減され、販売機会も広がるでしょう。

【比較表】主要ECモール3社の料金・特徴

下記はAmazon・楽天市場・Yahoo!ショッピングの主要3社の出店料や手数料、最低利用期間の比較表です。

	Amazon	楽天市場	Yahoo!ショッピング
初期費用	無料	6万円	無料
月額料金	大口：4,900円 小口：無料（1商品ごとに100円の出品料）	1万9,500〜10万円	無料
売上手数料	8〜15%	2〜7% ※システム利用料のみの場合	無料 ※アフィ報酬1〜50％
最低期間	6ヵ月	1年	なし
商品登録数	無制限	5,000～無制限	無制限

人気のECモール比較（楽天市場・Amazon・Yahoo!ショッピング）

ネット販売を始めるときにまず検討されるのが、集客力の高いECモールです。
自分で集客しなくてもモール全体のアクセスを活かして販売できるのが最大の魅力ですが、手数料や販売ルールなどの違いを理解しておくことが大切です。
ここでは代表的な3大モール「楽天市場」「Amazon」「Yahoo!ショッピング」を比較して紹介します。

EC業界の市場動向

EC業界の市場規模やECモールの流通総額ランキングなどから、EC市場の動向を解説します。主要ECモールの費用も紹介するので、出店するECモールを選ぶ参考にしてみてください。

23兆円市場へ、成長率8％と伸び続けるBtoC業界

グラフのとおり2013年から2022年にかけて、EC市場は右肩上がりに成長していることがわかります。2013年と2022年を比較すると2倍以上の市場規模、年度ごとの平均の成長率は約8.2％です。

新型コロナウイルスの感染者が初めて確認された2019年から2020年にかけては、全体の成長率で見れば縮小していますが、物販分野は急成長を遂げています。2023年3月には政府によるマスク不要の呼びかけもあり、コロナ渦は実質終息したといえますが、Amazonをはじめとする物販ECの便利さに気が付いた人々が利用をやめることはないでしょう。

成長を支えている要因としては、大きく3つの理由があります。

スマホを中心としたIT端末の普及

2010年のiPhone登場以降から急速にスマホが普及し、それど同時にSNSやアプリといったオンラインでの購買が増えてきています。

これまでPCで購入していた通販もアプリが進み、ECモールのアプリをスマホにインストールしている人も多いことでしょう。また、フリマアプリやSNS広告といったプラットフォーマーの登場もオンラインでの購買に寄与しているといえます。

O2O・オムニチャネルといった集客チャネルの変化

スマホ普及と並行して、これまで行っていた消費者の購買行動はさまざまなデジタルチャネルにより大きく変化しています。

顧客データの貯蔵は自社サイトだけでなく、アプリやSNS・各種マーケティングツールに蓄積され、さまざまなデータをかけ合わせたキャンペーンも一般的になっています。

ソーシャルギフト、店舗業界のデジタル化ツール

オムニチャネルなどのデジタル化にともない、さまざまなソリューションが登場しています。2019年9月に上場を発表したデジタルギフトを展開するギフティでは、オンラインでのギフトキャンペーンを一般的にしました。

トップは約7兆円、ECモール・カート流通総額ランキング比較

成長を続けるEC領域ですが、次はECモールの流通総額ランキングをみていきます。上のグラフは2022年度の日本国内でのECモール・カート型ECサイトの流通総額ランキングです。

ちなみに、2018年度の日本国内の流通総額ランキングでは楽天市場がトップ、次いでAmazonの構図でした。Amazon・楽天市場・Yahoo!系のECモールの流通額は増加傾向ですが、他モール・カート型ECサイトは総じて減少傾向です。コロナ渦を経て、大手ECモールにシェアがさらに傾いたといえるでしょう。

もちろん、他モール・カート型ECサイトは何の対策も講じていないわけではありません。例えばネットショップの構築やオンライン決済などを提供するSTORESは、無料で利用できるオンライン決済アプリの提供を始めたりサービスの種類を充実させたり、さまざまな対策を講じています。

大手ECモールもカート型ECサイトも、今後もさまざまなサービスを登場させ、利用者は増えていくでしょう。市場規模そのものが大幅な成長傾向であることも踏まえ、実店舗メインのビジネスモデルであっても、自社ECサイトの構築やECモールへの出店を考えないわけにはいかないかもしれません。

ネットショップのスモールスタートにはECモールがおすすめ

ネットショップ運営をスモールスタートしたいなら、ECモールへの出店がおすすめです。ECモールなら商品出品やショップ登録だけでネットショップ運営を始められます。ECサイトを構築する必要がなく、特別なスキルや知識がなくてもネットショップを開けます。

モールの知名度・集客力を利用できるのも大きなメリットです。自社ECサイトではSEOやSNS運用などの集客施策が必要で、成果が出るまでに時間もかかります。ECモールならモールの集客力を借りて、ショップ開設当初から大きな売上が上がることもあるでしょう。

記事で紹介した費用比較表を参考に、自分に合ったECモールを探してみましょう。